世界でも例を見ないほどの速さで超高齢化社会に突入した日本では、高齢者の増加にともない、医療や介護、社会保障などの問題への対応が急務となっています。高齢者の身体機能の改善や、自立支援、介護予防、健康増進を担う理学療法士は、超高齢化社会を支える仕事として、その役割の重要性が高まっています。

理学療法士の仕事

理学療法士のイメージ

理学療法士とは

理学療法士とは、ケガや加齢、障害などで運動機能の低下した人が基本動作(寝返り、座る、立つ、歩くなど)を回復できるよう行うリハビリテーションの専門職で、PT(physical therapist)ともよばれます。

同様にリハビリテーションを行う職種として作業療法士(OT/occupational therapist)がありますが、理学療法士が基本動作の回復を図るのに対し、作業療法士は日常生活を送るために必要な応用動作(食べる、入浴する、着替えるなど)の訓練を行うという違いがあります。また、作業療法士は身体の回復だけではなく、社会適応のために精神面のサポートを行う点も大きな違いです。

具体的な仕事内容

理学療法士の職場には、医療施設、老人介護施設、福祉関連施設、リハビリテーションセンターなどがあり、乳児から高齢者まで幅広くサポートしています。

理学療法には、体操などの運動療法、マッサージや電気などを使った物理療法があります。患者一人一人の目標に合わせたプログラムを作成し、これらの療法を用いて、医師や看護師などと連携し基本動作の回復、改善を図ります。また、加齢による機能の低下を未然に防ぐための介護予防や福祉機器使用のサポート、乳幼児の発達相談、訪問リハビリなど、職場によってさまざまな仕事があります。近年ではスポーツトレーナーとして、ケガをした選手のリハビリやパフォーマンス向上のためのトレーニング指導、ケガ予防のためのサポートなど、スポーツの分野へも活躍の場が広がっています。

やりがい・辛いこと

機能回復により生活の質が向上した患者からの感謝の言葉や、それを援助できたことに対してやりがいを感じる人が多いようです。また、病院以外にも多様な職場があり、さまざまな経験ができることも魅力の一つといえるでしょう。

一方、リハビリテーションはすぐに効果が表れるものではなく、治療が長期にわたるケースも珍しくありません。治療の過程で思ったような成果や効果が表れず、つらい思いをすることもあるでしょう。また患者と一対一で向き合う仕事のため、信頼関係の構築やコミュニケーションの難しさもあるようです。

理学療法士になるには

理学療法士の仕事をするためには、厚生労働省が施行する理学療法士国家試験に合格し、国家資格を取得する必要があります。試験を受けるには、大学、短期大学、専門学校などの養成校(3年制と4年制がある)で3年以上学んで知識や技術を習得し卒業することで受験資格が与えられます。

すでに作業療法士の資格を取得している者については、養成校で2年以上学習することで、受験資格が与えられます。試験の合格率は近年70~80%台で推移しています。養成校を卒業した人のみが受験できるため合格率は高いですが、難易度が低いわけではありません。合格を目指すには養成課程でしっかりと学習し、専門知識を身に付けることが必要になります。

試験の概要は以下のとおりです。必ず厚生労働省の該当ページでも確認してください。

試験の内容(筆記試験)

一般問題

解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、リハビリテーション医学(リハビリテーション概論を含む)、臨床医学大要(人間発達学を含む)及び理学療法

実地問題

運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要(人間発達学を含む)及び理学療法

スケジュール(2017年度)

受験申請受付期間:12月中旬〜1月上旬
筆記試験期日:2月下旬
合格発表:3月下旬

出典:
厚生労働省「理学療法士国家試験の施行」
http://www.mhlw.go.jp/kouseiroudoushou/shikaku_shiken/rigakuryouhoushi/
公益社団法人 日本理学療法士協会
http://www.japanpt.or.jp/
法令データ提供システム「理学療法士及び作業療法士法(平成二六年六月四日法律第五一号)」
http://law.e-gov.go.jp/htmldata/S40/S40HO137.html