リモートワークの求人が気になるなら、まずはメリット・デメリットを理解しましょう。自分に合う働き方かどうかを確認できるため、仕事探しに役立てることが可能です。従業員と企業の視点から、リモートワークのメリット・デメリットを紹介します。
リモートワークで働くメリット
リモートワークは、従業員にさまざまなメリットをもたらす働き方です。まずは、リモートワークで働く代表的なメリットを見ていきましょう。
通勤時間の短縮につながる
リモートワークで働く従業員は、自宅やコワーキングスペースなど、オフィス以外の場所で仕事に取り組めます。わざわざ、オフィスに出勤する必要がありません。
従って、通勤時間を大幅に削減できます。満員電車・交通渋滞などによるストレスから解放される点は、大きなメリットです。通勤手当が出ない会社に勤めている場合は、交通費の削減にもつながります。
通勤に充てていた時間を、ほかのことに有効活用できる点もポイントです。空いた時間に趣味を楽しんでリフレッシュしたり、スキルアップのための勉強をしたりできます。
育児・介護との両立を図れる
リモートワークで働くメリットとして、育児・介護との両立を図れることも挙げられます。特に在宅で仕事をする場合は、仕事と並行して育児・介護が可能です。
オフィス勤務の場合、どうしても育児・介護と両立しにくくなってしまいます。会社に迷惑をかけてしまうのが嫌で、時短勤務や休職・転職を余儀なくされるケースも多いでしょう。
しかし、在宅で働けるなら勤務時間を短縮したり、仕事を諦めたりする必要がありません。保育所に預けられない子どもがいる場合でも、働きやすくなります。
労働環境によるストレスを削減できる
リモートワークが適用される従業員は、オフィス以外の場所で働けます。オフィス勤務で感じていたストレスから解放されることも、リモートワークで働くメリットです。
例えば、職場の人間関係に悩んでいる人は、オフィスに行きたくないと思うことも多いでしょう。リモートワークなら、職場での対人ストレスに悩みにくくなります。
より集中して、業務に取り組めることもポイントです。オフィス勤務の場合、集中して業務に取り組みたいと思っても、話しかけられたり電話がかかってきたりすることがあります。しかし、リモートワークならペースを乱されずに仕事を進めやすいでしょう。
リモートワークで働くデメリット
リモートワークにはメリットだけでなく、デメリットもあります。代表的なデメリットを知った上で、自分に合う働き方かどうかを判断しましょう。
徹底した自己管理を求められる
リモートワークでは基本的に1人で仕事をするため、休憩時間が長くなったり誘惑に負けてしまったりと、仕事とプライベートの切り替えが難しくなりがちです。
出社時のように上司から指示を受けるわけでもないため、徹底した自己管理が求められます。しっかりとメリハリをつけなければ、作業効率が悪くなってしまうでしょう。
ダラダラと仕事をすると無駄な時間が増え、通勤時間が削減されるメリットも生かせなくなります。自己管理に自信がない場合は、リモートワークは向かないかもしれません。
コミュニケーション不足になりやすくなる
リモートワークで働くデメリットの1つに、コミュニケーションが不足しやすいことも挙げられます。オフィス勤務なら気軽に周囲と会話できますが、リモートワークでは人と関わる機会が減るため、孤独感を覚えることもあるでしょう。
各種ツールを使えば、リモートワークでも他者とのやりとりはできるものの、常に近くに人がいる環境とは全く違います。また、テキストや音声のみのやりとりでは、相手の表情が見えないため、細かいニュアンスを読み取ることも困難です。
孤立することに不安を感じやすい人は、リモートワークが原因で体調を崩してしまう恐れもあります。周囲からの評価が分かりにくくなり、やりがいを感じられなくなることもあるでしょう。
運動不足になりやすくなる
リモートワークでは通勤がなくなり外出が減るため、運動不足になりやすくなります。特に自宅勤務の場合は、意識的に体力づくりを行う必要があるでしょう。
座り続けることで、腰痛・肩凝り・眼精疲労のリスクが高くなることもデメリットです。自宅勤務では、オフィス勤務より立ち上がる機会が少なくなります。
オンとオフの切り替えができずにダラダラと仕事をしていると、長時間労働による体調不良も引き起こしかねません。リモートワークでは、さまざまな健康リスクが課題になります。
リモートワーク導入の企業側のメリット
リモートワークは従業員だけでなく、企業にもメリットがある勤務形態です。リモートワークを導入する企業が、期待していることを見ていきましょう。
コスト削減を図れる
リモートワーク導入の企業側のメリットとしては、コスト削減につながることが挙げられます。従業員が出社することで発生するコストを、抑えることが可能です。
リモートワーク導入で削減できるコストには、設備代・オフィス賃料・コピー代などがあります。出社する必要がなくなるため、通勤手当の支給も不要です。
リモートワークの導入にもコストは発生しますが、長期的に見れば節約につながることが多くなります。企業によっては、大幅なコスト削減を図るために、オフィス自体をなくすケースもあるほどです。
人材を確保しやすくなる
リモートワークでは出社の必要がないため、遠方からも人材を募集しやすくなります。より幅広い範囲にアプローチすることで、優秀な人材を確保しやすくなるのがメリットです。
出社が必須の企業で人材を募集する場合、どうしても通勤可能な範囲からしか人材を選べません。自社にマッチした魅力的な応募者がいても、通勤が難しい場合は採用を諦めるしかないでしょう。リモートワークなら、このような状況を回避できます。
また、リモートワークの導入で企業イメージがアップし、離職率の低下も期待できます。ワーク・ライフ・バランスを重視している人には、リモートワークを導入している企業の方が魅力的に感じるためです。
リモートワーク導入の企業側のデメリット
リモートワーク導入における企業側のメリット・デメリットについては、従業員としても知っておく価値があります。メリットと併せて、デメリットも確認しておきましょう。
従業員の管理や評価がしにくくなる
従業員に出社を求めている企業の場合、出退勤時刻や遅刻・欠勤といった勤怠管理が比較的容易にできます。一方、リモートワークでは正確な勤怠管理が困難です。
また、プロジェクト・タスクの進捗管理も、リモートワークでは難易度が上がります。従業員の勤務状況が見えにくくなるため、評価もしにくくなるでしょう。
これらの課題を解決するためには、ツールの導入が必須です。ただし、ツールを活用しても従業員がオフィスにいない以上は、管理や評価のやり方に限界があります。
セキュリティリスクが高くなる
リモートワークでは、自宅やコワーキングスペースなど社外で仕事をすることになるため、端末の持ち出しやウイルス感染などによる情報漏えいリスクが高まります。
企業がリモートワークを導入する際は、セキュリティリスクも考慮した環境整備が必須です。社外でも社内同様のセキュリティ環境を構築し、外部の脅威から情報を保護する必要があります。
また、ネットリテラシー向上のために、従業員向けの教育を行うことも重要です。社外で端末や情報を扱う際は、オフィスにいるとき以上にセキュリティリスクを意識しなければなりません。
リモートワークがしやすい主な職種
全ての職種でリモートワークが容易に適用できるわけではなく、職種により向き不向きがあります。リモートワークがしやすい主な職種をチェックし、転職活動に役立てましょう。
事務職
リモートワークに向く代表的な職種の1つが、事務職です。環境整備をしっかりと行っておけば、書類作成や電話対応はオフィスにいなくてもできます。
ただし、郵便物管理や来客対応は、リモートワークでは困難です。これらの業務がある企業では、フルリモートでは働けないケースもあります。
出社の必要性も生じる企業が導入している働き方が、オフィス勤務とリモートワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」です。一般的に、週1～2回・月1回などの出社を求められます。
営業職
営業職も、リモートワークがしやすい職種の1つです。自宅からの直行直帰で働けるため、毎日出社しなくても問題ないケースが多いでしょう。
事務仕事は、営業の合間にカフェで作業を行えます。出社しなければできない仕事がある場合も、週1回・月1回出社のハイブリッドワークで十分でしょう。
顧客との商談も、オンラインで行えます。電話でアポを取りオンラインで商談を行えば、在宅で営業の仕事を進められるため、わざわざ外出する必要もありません。
リモートワークの現状と今後
リモートワークは、コロナ禍を機に導入が進みましたが、近頃ではリモートワークを見直す動きもあります。リモートワークの現状と今後についてまとめました。
実施率は低下傾向にある
「公益財団法人 日本生産性本部」の資料によると、リモートワークの実施率は低下傾向にあります。2024年1月調査での実施率は、14.8%と過去最低です。
ただし、従業員の満足度は依然として高い割合を示しています。2024年1月調査では、自宅勤務の満足度について「満足している」「どちらかと言えば満足している」と回答した人の割合は、合計で86.3%です。
これらの調査結果から、リモートワークに対する企業と従業員の捉え方の違いが見て取れます。
出典：第14回 働く人の意識調査 3. 働き方の変化：テレワーク実施率は過去最低を更新、中・小規模企業の実施率低下（図18,34～43） | 調査研究・提言活動 | 公益財団法人日本生産性本部
ハイブリッドワークの増加が予想される
国内外の大手企業では、リモートワーク縮小の動きが広がっています。導入によるデメリットが、メリットより大きいと捉え始めているのです。
ただし、リモートワークを完全になくしてしまうと、企業イメージや定着率の低下につながる恐れがあります。
このようなリスクを考慮し、現在増えている働き方がハイブリッドワークです。リモートワークのデメリットを抑えつつ、多様な働き方も可能にするハイブリッドワークが、今後は増えていくでしょう。
リモートワークのメリットを理解しよう
リモートワークで働けば、通勤時間の短縮につながります。育児・介護との両立を図れることや、労働環境によるストレスを減らせることも、リモートワークで働くメリットです。
リモートワークにはデメリットもあるため、メリットと併せて理解し、自分に合う働き方かどうかを判断しましょう。
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