土木設計 - 愛知県名古屋市 の求人・仕事・採用

仕事内容国土交通省・ＮＥＸＣＯ・地方自治体による、道路・橋梁・河川に 伴う設計・積算業務（補助業務含）に従事します。 （変更範囲：当社の定める業務）

仕事内容【金山（愛知）駅】土木設計技術職／社会インフラ設計（正社員） 【土木設計技術職】 ・河川・砂防、道路、橋梁、上下水道、農業基盤などの社会インフラを整備する調査・計画・設計など 地域の安全と暮らしを支える社会インフラ整備に注力し、河川・砂防から農業基盤まで幅広く手がける建設コンサルタント企業です。 ■企業情報 ［会社名］アローコンサルタント株式会社 ［事業内容］ ・公共事業の建設コンサルタント業 ・測量、地質調査、計画、設計、施工管理 ［本社］愛知県名古屋市熱田区新尾頭 応募方法： 「応募する」ボタンをご利用ください。 こちらより折り返しご連絡をさせていただきます。 ※ご応募の際、市区

仕事内容当社が受注した官公庁発注の土木に関する設計、調査、測量業務 （変更範囲：原則なし）

仕事内容設計部にて土木設計業務（道路設計、河川及び砂防設計、雨水流出 抑制計画、公園及び緑地設計、造成・開発設計及び申請業務等）に 従事していただきます。 （業務の変更範囲：原則なし）

仕事内容■業務詳細（下記いずれか） ＜計画グループ＞ ・橋梁・道路構造物・鉄道・河川・空港などの公共インフラ設計 ・工事工程計画、工事費算出、事業計画立案 ・施工計画立案、工事用道路計画、軌跡検討、土留設計 ＜構造グループ＞ ・上部工架設時の仮設構造物設計等 ・施工計画に基づく構造検討、施工ステップ解析 ・構造計算、数量計算、図面作成（ＡｕｔｏＣＡＤ） ＜その他共通業務＞ 「変更範囲：変更なし」 発注者との技術打合せ、報告書作成、成果品提出 経験に応じて若手技術者への指導やチームリーダー業務

仕事内容名古屋市中村区 最寄駅：JR線他／名古屋駅 転勤無 公共下水道の調査・計画・設計に関わる「管理技術者」、または「業務担当者」として従事いただきます 【具体的には】 ・ 管理技術者（全体方針・顧客協議・総合評価） ・ 照査技術者（成果品の品質チェック・レビュー） ・ 担当技術者（設計計算・図面作成・報告書作成の実務） ＜関与するフェーズ＞ 主に詳細設計および維持管理計画・点検調査に携わっていただきます 設計業務においては、最適な方針の検討・判断を担う活躍を期待 【業務の特徴】 1. 受注枠の増加・売上の牽引（経営への貢献） 2. プロジェクトの完遂と品質管理 3. 技術の継承（若手育成）

仕事内容公共施設にかかわる調査・計画・設計業務を行っています。 ため池・用水路・排水路・頭首工その他 設計等が出来るようになる為に、入社後は設計補助等の仕事に従事していただ きます。 図面作成・数量計算・その他 従事すべき業務の変更の範囲：面接時等に別途明示

仕事内容【土木設計】道路、道路構造／橋梁／河川、砂防／電線共同溝、情 報ＢＯＸ／港湾／上下水道／他 ＊従事すべき業務の変更範囲：変更なし

仕事内容【仕事内容】 ■業務内容 農林水産省、独立行政法人資源機構、 各自治体などから受注した農業用水路/揚排水機場/河川/道路などの 農業生産基盤、地域資本の整備・機能保全に関わる設計を担当します。 プロジェクトは3〜5名のチーム体制で、業務を分担しながら進めていきます。 ■組織の特徴 技術社員は58名が在籍しています。（20代・50代・60代以上20%、30代・40代10%程度） 設計技術者が設計業務に集中できるよう、現在、事務系の社員が10名程度所属しており、 CAD図面や表計算の仕事をサポートする体制を整えています。 ■業務詳細 ①現地調査：官公庁からの業務計画に従い、現地調査を実施 （

仕事内容愛知県名古屋市中区 最寄駅：市営地下鉄名城線／久屋大通駅 転勤無 官公庁からの案件を中心に 建設のコンサルタント業務を営む当社において、 土木設計業務をご担当いただきます。 ■具体的な業務： ・設計対象物：トンネル、道路、河川構造物、ダム、橋梁 役割 ：主担当者もしくは担当者 職責 ：調査、設計、打合せ、報告書作成等を行う ■働き方： ・経営方針：「働きやすい環境の保持」が最優先 ・元請け100%→1件1件が高単価・労働時間の抑制と売上の両立が可能 ・始業時間：8時から9時の間で、始業時間を選択可能 8：00～16：30／8：15～16：45／8：30～17：00 8：45～17

仕事内容土木設計 年収 600万円～800万円 (経験能力考慮の上優遇) 勤務地 愛知県名古屋市中区錦3-13-5 仕事内容 ■同社にて土木設計業務をご担当いただきます。 【具体的には】 ※基本用地の自社取得は行わない ■不動産会社からの情報や顧客持ち込み土地を元に現地調査、立地状況の確認 ■造成計画の適否を判断（接道道路、地価、宅地または工業用地需要、周辺施設など） ■役所調査などを踏まえ、事業化にむけての要件整理 ■事業主である顧客先ハウスメーカーや事業会社へ情報を持ち込み協議し、事業化までの課題を協議検討し、特命受注となるように組み立てる ■事業主との交渉の結果、条件が合えば事業化を決定