阪急阪神ビルマネジメント株式会社 正社員の求人・転職・中途採用

仕事内容【応募資格】 [必須] ・分譲マンション管理フロント経験 ・管理業務主任者 【職種名】 【大阪本社・転勤なし】マンション管理フロント／関西大手私鉄グループ・分譲マンション管理会社 【仕事内容】 関西大手私鉄グループ・分譲マンション管理会社でのフロント業務全般。 関西大手私鉄グループ・分譲マンション管理会社でのフロント業務全般。 当社は、阪急阪神不動産が開発・展開する「geo(ジオ)」ブランドのマンション管理会社です。マンションやビルなどの不動産管理から建物付帯設備の保守管理、清掃業務、修繕工事の設計・請負・管理、警備など幅広く手掛けています。 阪急阪神不動産グループはgeoブランドマンションの

仕事内容【応募資格】 [必須] 【必須】 ・基本的なPCスキル(Excel・Word・PowerPointなど実務的なスキル） 【いずれか必須】 ・PRプランナー ・ビジネス文書検定 ・PR会社、コンサルティング会社等での広報・PR経験 ・報道、記者経験 ・社内外広報経験 ・プロジェクトマネジメントまたはチームリーダー的経験 【学歴】大卒以上 【職種名】 【大阪】【5-4-3】【経営企画本部】総務部／広報G／広報担当 【仕事内容】 【業務内容】 ・プレスリリースの作成 ・危機管理（対応）、リスク管理（対応） ・メディアリレーション ・取材対応 ・社内外コミュニケーシ

仕事内容【応募資格】 [必須] 【必須】 ・法務経験（事業会社での法律相談・契約書審査や司法書士業務等）２年以上 又は 取締役会事務局経験（付議議案の調整、当日資料の準備、議事録の作成等）2年以上 【歓迎】 ・不動産・建設業界での法務経験 ・英文契約書の審査スキル ・海外投資に関する契約書審査や法務DD実施の経験 ・取締役会等の機関運営の経験 【学歴】 大卒以上 【職種名】 【大阪】【5-4-2】【経営企画本部】総務部／法務G 【仕事内容】 総務部 法務グループにて、国内外の法務業務全般をお任せいたします。 具体的な担当領域は、ご経験・専門性・志向性を踏まえ、選考を通じて決定

仕事内容【応募資格】 [必須] ＜課長補佐（係長）・若手課長＞ 【必須】 ５年以上の人事総務業務の経験 【歓迎】 ・海外における人事の経験 ・海外拠点の運営管理の経験 ・海外駐在の経験 ・日商簿記２級または同等以上 【備考】 ・学歴：大学、大学院 ・日常業務は日本語で行います（希望者は英語研修制度あり）。 ・経験された業界は特に問いません。 ・海外赴任については応相談。 【職種名】 【4-1-1】【海外事業本部】海外事業企画部／統括G／海外事業の人事総務業務（課長補佐・若手課長 【仕事内容】 【4-1-1】【海外事業本部】海外事業企画部／統括G／海外事業の人事総務業務（

仕事内容【応募資格】 [必須] 【必須】 ・ゼネコン設計部や設計事務所における設計・監理業務経験（約20年以上） ・デベロッパーにおける品質管理業務経験（約20年以上） 【歓迎】 ・一級建築士 【学歴】 大学、大学院 【職種名】 【東京】【2-5-6】技術統括部／首都圏G／非住宅不動産開発における品質管理（統括、業務指導） 【仕事内容】 【2-5-6】【開発事業本部】技術統括部／首都圏G／非住宅不動産開発における品質管理（統括、業務指導） 【業務内容】 開発事業本部 技術統括部首都圏グループにて、以下業務をお任せします。 ■職務内容： 非住宅不動産開発（オフィス・商

仕事内容【応募資格】 [必須] 【いずれか必須】 ・不動産アセットマネジメントの経験 ・収益不動産の取得/開発の経験 ・金融機関における不動産向け融資業務等の経験 ・不動産に関する税務知識 ・プロパティマネジメントの経験 【学歴】高等専門学校、大学、大学院 【職種名】 【大阪】【10】【REIA/阪急阪神不動産投資顧問（株）出向】不動産私募ファンドアセットマネジメ 【仕事内容】 【10】【REIA／阪急阪神不動産投資顧問（株）出向】不動産私募ファンドのアセットマネジメント 【業務内容】 国内外の案件関係者、ゼネコン及びPJM会社等と、案件に投融資する金融機関／国内外の機関投資家

仕事内容【応募資格】 [必須] 【いずれか必須】 デベロッパーの住宅事業において、以下のいずれかの経験がある方 ・事業計画の企画・立案 ・プロジェクトの管理・推進 ・商品企画・販売 【歓迎】 ・海外事業に関わったことのある方 ・海外業務に興味のある方 【職種名】 【大阪】【4-3】【海外事業本部】海外住宅事業部／事業企画G／海外不動産事業の推進 【仕事内容】 【業務内容】 グループの今後の成長ドライバーと位置付けられる海外不動産事業について、同事業を一手に担う阪急阪神不動産(株)では、海外の住宅分譲事業（集合住宅・戸建て・大規模開発）を積極的に拡大しています。 そうした海外の住宅

仕事内容【応募資格】 [必須] 【必須】 ・不動産業界での実務経験 【歓迎】 ・不動産開発、再開発・建替え事業（ディベロッパー、コンサル、ゼネコン等）における実務経験 ・宅地建物取引士 【学歴】大学、大学院 【職種名】 【東京】【3-5】【首都圏まち再生事業部】再開発・建替えG／再開発・建替え事業の企画推進担当 【仕事内容】 【業務内容】 首都圏における市街地再開発事業（住宅を核とした商業、オフィス等複合用途）、及びマンション建替え事業の事業企画並びに事業推進（合意形成）業務 ・情報入手先の開拓及び案件情報の入手 ・事業計画の企画立案 ・コンペ等の対応（提案書作成、プレゼンテ

仕事内容【応募資格】 [必須] ＜係員（担当者）＞ 【必須】（下記いずれかの経験） ・経営企画 ・子会社・関連会社（国内外とも）の計数管理 ・管理会計、事業管理 【歓迎】 ・海外事業に興味のある方 ・新しい取組へのチャレンジ意欲のある方 ・主体的に行動できる方 ・日商簿記２級または同等以上 ＜課長補佐（係長）・若手課長＞ 【必須】下記いずれかの5年程度の経験 ・経営企画、事業戦略 ・子会社・関連会社（国内外とも）の計数管理 ・管理会計、事業管理 【歓迎】 ・海外事業に興味のある方 ・新しい取組へのチャレンジ意欲のある方 ・主体的に行動できる方

仕事内容【応募資格】 [必須] 【必須】 ・大学卒業以上 ・デベロッパー・建設会社等において不動産開発に関する実務経験 【歓迎】 宅地建物取引士の資格 【職種名】 【東京】【2-4】【首都圏開発事業部】首都圏開発G／オフィス・商業・物流施設等の不動産開発担当 【仕事内容】 【業務内容】 ・用地取得に関わる各種検討、交渉、社内調整 ・取得後の開発から売却までの推進業務全般 ・オフィスや物流施設の商品企画 ・テナントリーシングマネジメント（ダイレクトリーシングや仲介会社との調整、連携） ・上記に関わる社内外関係者との調整、連携 【事業内容・会社の特長】 【事業内容】 阪急阪神ホール

仕事内容【応募資格】 [必須] 【必須】 PM（プロパティマネジャー）業務のご経験 【歓迎条件】 不動産関連の業務経験 【求める人物】 関係構築力がある方/新しいご提案に挑戦できる方 【職種名】 【東京】【5-6】【経営企画本部】コーポレートリレーション部／法人営業（リレーション強化） 【仕事内容】 【業務内容】 グループが持つ様々なサービスを一般事業法人に提案する業務に携わっていただきます。 ・グループが持つサービスを活用してもらうための営業活動 ・グループ各社との関係構築 ※営業ノルマはありません。営業職種ではありますが、販売や用地取得のような営業は行いません。 【事業内

仕事内容【応募資格】 [必須] 【必須】 ・建設会社、設計会社、設備会社、設備メーカー、不動産会社、不動産管理会社、インフラ会社（電力・ガス・上下水道・通信、等）などで、建築設備に関する業務に従事していた方 （※目安：実務経験5年程度） 【歓迎】 ・設備会社で現場経験豊かな方 ・下記いずれかお持ちの方 一級管工事施工管理技士、一級電気工事施工管理技士、電気主任技術者（三種以上）、エネルギー管理士、建築設備士、等 【学歴】 高等専門学校、大学、大学院 【職種名】 【大阪】【2-5-2】技術統括部／設備G／オフィス・商業施設等のプロジェクトマネジメント（設備） 【仕事内容】 【2-

仕事内容【応募資格】 [必須] 【必須】 マンションの企画、開発、推進業務のご経験がある方 【歓迎】 ・宅地建物取引士 ・一級・二級建築士 【学歴】大学、大学院 【職種名】 【東京】【3-6-2】【首都圏マンション事業部】事業推進G／分譲マンションの事業推進 【仕事内容】 【業務内容】 分譲マンション事業における事業推進業務 ・マンション事業計画の企画・立案・実施 ・進捗中のプロジェクトのスケジュールやコストの管理 ・設計会社や建設会社をはじめとする関係各社との調整・連携 ・官公署や近隣住民との協議・調整、販売ツールの作成、販売戦略の管理 【事業内容・会社の特長】 【事業内

仕事内容【応募資格】 [必須] 【必須】 ・設計事務所・ゼネコン・デベロッパー等における、非住宅不動産開発事業に関する設計・積算業務経験 【歓迎】 ・一級建築士 【学歴】 大学、大学院 【職種名】 【東京】【2-5-5】技術統括部／首都圏G／非住宅不動産開発・用地取得における技術担当（設計・積 【仕事内容】 【2-5-5】【開発事業本部】技術統括部／首都圏G／非住宅不動産開発・用地取得における技術担当（設計・積算） 開発事業本部 技術統括部首都圏グループにて、以下業務をお任せします。 ■職務内容： 非住宅不動産開発（オフィス・商業施設・ホテル・物流）の用地取得における以下の