先行きが見えない時代、安定した職業に就きたいと願う人は少なくありません。そもそも「安定」とは何を指すのでしょうか？自分が求める安定の条件を明らかにした上で、転職活動をスタートさせましょう。安定した職業の代表例とその特徴を解説します。
安定した職業の条件をチェック
安定した職業といっても、安定の基準は人それぞれです。経済成長が右肩上がりの時代は、勤務先の会社規模や知名度が安定度を測る1つのバロメーターでした。
ビジネスを取り巻く環境が大きく変わり、終身雇用が崩壊しつつある現代、大企業なら安泰という方程式が崩れ始めています。これからの時代を見据えながら、安定した職業の条件を考えてみましょう。
業界に将来性が見込める
安定した職業の条件としてまず挙げられるのは、業界の将来性が高いことです。需要が拡大している業界は、市場成長に伴って企業の売上が増加します。成長途中にある企業に就職・転職した場合、将来的に長く働ける上に、安定した収入が見込めるでしょう。
将来性が期待できる業界としては、IT業界・物流業界・デジタルエンタメ業界・電子部品（半導体）業界などが挙げられます。
逆に、活発な需要が発生しない業界やイノベーションが生まれにくい業界は、市場規模が縮小の一途をたどるでしょう。大きな人材ニーズが見込めないばかりか、人手が余る可能性もあります。
時代が変わっても需要がある
安定が期待できる仕事は、流行り廃りがなく、世の中に必要とされることも特徴です。特に、人々の生活に深く関わる仕事は、常に一定の需要が見込めます。
例えば、電気・水道・ガスなどのインフラ関連は、私たちの生活と切っても切り離せません。警察官や消防士、教師などの職業も、社会における重要な役割を果たしています。
医療・福祉分野の職業は、時代を問わないニーズがある上に、日本においては高齢化に伴って需要が大きく伸びるでしょう。
近い将来は多くの業界でAIの活用が進むと考えられます。しかし、細やかなコミュニケーションやホスピタリティ・創造性が要求される仕事はAIに代替されにくく、時代が移り変わっても長く従事できる可能性があります。
スキル・経験を積める
スキルや経験を積める職業であることも、安定した仕事を考える上で重要なポイントです。かつては1つの会社で一生働くスタイルが主流でしたが、近年は転職によるキャリアアップが当たり前の時代になっています。
職探しの際は、キャリアパスが明確で、スキル・経験を着実に積んでいけるかどうかを1つの基準にしましょう。
例えば、プログラマーの場合、システムエンジニア・プロジェクトリーダー・マネージャー・ITコンサルタントといったキャリアパスが描けます。自分のスキルを証明できる資格を保有していれば、転職も有利に進むでしょう。
業界全体の需要が高い「IT系」
社会のデジタル化が進む中、政府は2024年度末までに年間45万人のデジタル推進人材を育成する目標を掲げました。IT系職種は、将来的な需要が最も見込める職業の1つといっても過言ではないでしょう。
webデザイナー
webデザイナーは、webサイトやインターネット広告などの企画・デザイン・制作をする職業です。近年は、ユーザーにとって使い心地のよいビジュアルを設計する「UI/UXデザイナー」という職業も誕生しています。
経済産業省のデータによると、2022年度におけるネット広告の売上高は、約1兆4,396億円です。前年度の売上高（約1兆3,721億円）と比べ、約675億円の増加となりました。
今後は、社会のデジタル化がさらに進展し、広告業界のデジタルシフトが本格化します。webデザイナーの需要も順調に増えるでしょう。
webデザイナーは在宅勤務やリモートワークと相性がよく、ライフスタイルに合わせた柔軟な働き方ができるのもメリットです。
ITエンジニア
ITエンジニアは、情報技術に関する専門的な技能を生かし、ITシステムやソフトウェアなどの設計・構築・運用・保守を手掛ける職種です。
IT業界は慢性的な人手不足で、企業間の人材獲得競争が激化しています。自らのスキル向上に積極的に取り組むエンジニアは、高収入・高待遇が期待できるでしょう。キャリアパスの選択肢も多く、分野や努力次第で可能性が大きく広がります。
経済産業省の委託事業として行われた「IT人材需給に関する調査」によると、2030年までに不足するIT人材の数は、約79万人※に上ると推定されています。
今後はAIやビックデータ、クラウドなどを扱える「先端IT人材」が求められる時代が到来するため、多くのITエンジニアはスキルの転換が必要となるでしょう。
※生産性上昇率を0.7%で固定し、IT需要の伸びを約3～9%（高位）とした場合
参考：－ IT人材需給に関する調査 － 調査報告 P.17｜経済産業省資料
データサイエンティスト
データサイエンティストは、その会社の事業に関連する膨大なデータを運用する仕組みの構築や、データの収集・解析・レポーティングなどを担う職業です。企業は、蓄積されたデータを活用することで、業務効率の向上や市場における競争優位性の獲得が可能となります。
日本ではまだ一般的な仕事になっていないかもしれませんが、アメリカでは高度なデータ分析技術を持つプロフェッショナルとして、一定の地位が確立されています。
今後、ビックデータをビジネスや公共事業などに活用する動きが加速すれば、データサイエンティストの活躍の場は大きく広がるでしょう。
経済産業省は、企業のDX化推進に向け「デジタルスキル標準」を発表しました。DXを推進する職種の1つとして、データサイエンティストを挙げています。
参考：＜概要編＞デジタルスキル標準 ver.1.0 P.9｜経済産業省
安心できる経営年数や業績「メーカー」
メーカー（製造業）は、日本のものづくりを支えています。特に素材や部品を取り扱うメーカーは、幅広い産業に製品を提供しており、経営が安定している傾向にあります。
老舗の大手メーカーであれば、収入や福利厚生の面でも期待ができるでしょう。メーカーの代表的な職種を紹介します。
営業職
メーカー営業の主な仕事は、自社製品を顧客に売り込むことです。法人向けのルート営業がほとんどで、飛び込み営業はそれほど多くありません。
ノルマの設定が少ない分、大幅なインセンティブは見込めませんが、収入の変動や精神的なプレッシャーが少ないため、長く続けやすいといえるでしょう。
一口にメーカーといっても、食品メーカーや自動車メーカー・素材メーカーなど多くの種類があります。取り扱う製品によって業務の忙しさが変わってくるため、自分のライフスタイルに合うかどうかを見極めましょう。
製造職
2019年におけるGDPの業種別内訳を見ると、製造業は全体の約20%を占めています。就業者数に占める製造業の比率は20.5%で、アメリカ（14.4%）やイギリス（16.9%）よりも高い割合です。製造業は、日本経済を支える重要な分野だと分かるでしょう。
製造職のメリットは、他職業に比べて高度なスキルや知識を必要としない点です。24時間稼働の工場は深夜勤務があるため、夜勤を希望すれば深夜割増賃金による収入増が見込めます。一定以上の収入を安定の条件と考える人におすすめです。
ただ、今後はAIを活用したIoTの導入が進み、生産工程の自動化が実現するでしょう。製造業という業界自体がなくなることは考えにくいものの、製造職からキャリアアップできるスキルの習得は欠かせません。
少子高齢化のため需要が高い「福祉系」
福祉系は、高齢者や障がい者、子どもなどのケア・サポートを担う分野です。女性の社会進出や共働きの増加・少子高齢化などを背景に、介護士や保育士の需要が高まっているのが現状です。
介護士
少子高齢化の日本は、介護業界の人手不足が顕著です。厚生労働省は「第8期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数」を公表しています。資料によると、都道府県が推計した介護職員の必要数は、以下の通りです。
- 2023年度：約233万人
- 2025年度：約243万人
- 2040年度：約280万人
不足する介護人材を確保するため、国はさまざまな施策に取り組んでいます。
介護職というと、低賃金・重労働のイメージがありますが、介護士の処遇は年々改善されているのが現状です。キャリアパス要件や職場環境等要件を満たしている場合、介護職員処遇改善加算による収入の向上が期待できます。
勤続年数や経験年数、保有資格の有無によって昇給が決まるため、長く働けば働くほど収入は安定するでしょう。
参考：
第8期介護保険事業計画に基づく介護人材の必要数について｜厚生労働省
介護職員の処遇改善｜厚生労働省
訪問介護士
訪問介護員（ホームヘルパー）とは、介護保険法に基づいて訪問介護をする専門職です。国が定めた研修を修了した後、社会福祉法人や医療法人などの事業所に従事し、在宅での介護や生活援助に携わるのが一般的です。
厚生労働省の資料によると、介護・医療保険制度による訪問看護ステーションの数は、2019年の時点で計2万1,101件を突破しました。
超高齢化社会に突入した日本では、終末期の療養場所に自宅を希望する人が増えており、訪問介護員の需要は今後ますます増えるでしょう。
訪問介護の勤務時間は基本的に平日の日中が多く、短時間の勤務も可能です。アルバイト・登録ヘルパー・派遣・正社員など、複数の雇用形態があるため、自分のライフスタイルに合わせてフレキシブルに働けます。
参考：
訪問看護について｜厚生労働省
在宅医療の最近の動向｜厚生労働省医政局指導課 在宅医療推進室
保育士
日本では少子高齢化が進行していますが、保育士の需要は減るどころか、人手不足が続いています。
2023年には待機児童数が過去最少の2,680人になったものの、待機児童が急増した自治体もあり、地域差が見られます。2023年4月の時点で、待機児童数が50人を超えている自治体は6カ所でした。
2023年1月における保育士の有効求人倍率は3.12倍と高く、全職種平均の1.44倍を大きく上回りました。国では、2022年2月から賃上げのための補助金事業を展開し、保育士・幼稚園教諭等の処遇改善を行っています。
保育士の平均賃金は2013年以降、右肩上がりに上昇しています。今後はさらなる処遇改善策の推進によって、より安定した収入が得られる可能性が高いでしょう。
参考：
令和5年4月の待機児童数調査のポイント｜こども家庭庁
公定価格の処遇改善等加算Ⅰ～Ⅲの一本化について｜こども家庭庁保育士の平均賃金｜厚生労働省
いつの時代も必要とされる「医療系」
医療系の職業は、景気の影響を受けないのが特徴です。人々の健康と生活に密接に関わるため、いつの時代も需要は途切れません。近年は自然災害の発生や感染症の流行・高齢化の進展により、重要性がさらに高まっています。
看護師
看護師になるには、看護師国家試験に合格し、免許を取得する必要があります。看護師免許は一度取得すると一生涯使えるため、長期的なキャリア形成がしやすい職種です。
個人経営のクリニックから総合病院まで、勤め先の選択肢が広いのもメリットでしょう。他の職種に比べて年齢の壁が低く、経験を重ねた看護師が有利になる職場も少なくありません。
厚生労働省は、2025年における看護職員の必要数を約200万人と推計しました。年3万人のペースで増加が進んだ場合、2025年には約3万～13万人の不足が生じる恐れがあります。看護師の需要は常にあり、就職・転職には困らないといってよいでしょう。
理学療法士
理学療法士は、体が不自由な人や高齢者を対象に適切なリハビリテーションを提供し、身体機能の回復をサポートする職業です。国家資格が必要な専門職で、理学療法士免許は一生涯有効です。
2022年度の理学療法士国家試験の合格率は79.6%で、それほどハードルは高くありません。主な就職先は、病院・老人福祉施設・地域包括支援センター・身体障害者福祉施設などです。他にスポーツ施設やフィットネス施設でも需要があります。
今後は後期高齢者の増加によって、リハビリテーションの重要性が高まる見込みです。理学療法士の需要も大きく増えるでしょう。
参考：第57回理学療法士国家試験及び第57回作業療法士国家試験の合格発表について｜厚生労働省
歯科衛生士
歯科衛生士は、歯や口腔の健康をサポートする国家資格です。主な勤務先は歯科診療所ですが、病院や市区町村・介護保険施設などで働く人も少なくありません。残業が少ないため、ワークライフバランスを維持しながら長く勤務できるでしょう。
口腔の機能向上は、健康寿命の延伸につながるといわれており、超高齢化社会にある日本では口腔ケアの重要性が高まっています。専門的なケアを提供できる歯科衛生士の需要は今後も増えていくと考えられます。
全国歯科衛生士教育協議会の「歯科衛生士教育に関する現状調査の結果報告」によると、2021年度の新卒歯科衛生士（調査対象175校）に対する有効求人倍率は22.6倍でした。
参考：歯科衛生士教育に関する現状調査の結果報告 PDF2〜3枚目｜一般社団法人全国歯科衛生士教育協議会
医療事務
医療事務員は、病院やクリニックで、会計業務・診療報酬請求業務・受付業務などに携わります。必須の学歴や資格は特になく、未経験からのスタートが可能です。
高齢化により、2040年までは医療・介護は業界全体の人材ニーズが増えると見込まれています。医療・介護の現場で人手不足が生じるのと同じく、医療事務員も例外ではありません。
今後は、IT化の推進による医療事務の効率化が進みます。医療事務コンピュータ（レセコン）や電子カルテ・DPC請求などのシステムに対応できるように、スキルを磨く必要があるでしょう。
医療機関は景気の影響を受けにくいため、そこで働く事務員も収入や待遇が比較的安定しています。
参考：未来イノベーションWGからのメッセージ P.16｜厚生労働省資料
時代に左右されにくい「公務員」
公務員は公共利益のために勤務する、国民全体の奉仕者です。公務員の代表格といえる県庁や市役所の職員だけでなく、警察官や消防官も公務員に含まれます。時代や流行の影響を受けにくく、本人が希望すれば定年まで長く働けるでしょう。
市役所の職員
市役所職員の仕事は、地域住民の生活に関連した窓口業務がメインです。労働時間は、1日7時間45分が原則で、土日祝日や年末年始は休みになるケースがほとんどでしょう。
給与制度は、年齢や勤務年数に応じて上がっていく年功序列が基本です。各種手当や退職金が充実しており、安定を求める人にはぴったりの職場といえます。
市役所をはじめとする公的機関には、ワークライフバランスや働き方改革を実現できる職場の手本になることが求められています。育児休業・育児短時間勤務・介護休暇などの休みが申請しやすく、子育てや介護をしながらでも仕事を続けられるでしょう。
定年退職した地方公務員を最長65歳まで再雇用する「再任用制度」が設けられている点にも注目です。
参考：
地方公務員（行政事務） - 職業詳細 | job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET））
再任用を希望される皆様へ｜内閣官房内閣人事局
警察官・消防官
公務員の公安職に区分される警察官や消防官はは、地域住民の安全と安心を守るのが使命です。
他の公務員と同様、ボーナスカットやリストラの心配はほぼありません。長く勤めれば勤めるほど、収入は安定します。職務におけるやりがいと収入の安定性の両方を求める人に適した職業でしょう。
警視庁では、ワークライフバランスを改善するための計画を作り、業務の効率化やテレワークの推進・休暇の取得促進などに努めています。
警視庁や警察官というと男性が多いイメージがあるかもしれませんが、女性職員のキャリア形成支援にも積極的に取り組んでいます。
参考：警察庁におけるワークライフバランス等の推進のための取組計画｜警察庁長官
安定した職業に転職するコツ
転職を成功させるには、自己理解や企業研究が欠かせません。安定した職業に就きたい人は、安定の基準を定める必要があります。転職をスタートさせる前にやっておきたい、3つのポイントを解説します。
自分が望む「安定」を明確にする
収入の多さを求める人もいれば、ストレスが少ない環境で長く勤めることを望む人もいます。安定の基準は人それぞれなので、まずは自分が望む「安定」を明確にするところから始めましょう。
- 給与の多さ
- 福利厚生の充実度
- 倒産のリスク
- リストラの有無
- キャリアパスの多さ
世の中には多くの仕事がありますが、自分が希望する条件を全て満たす求人はそう多くはありません。絶対譲れない条件を決めたら、その他には優先順位を付けましょう。
自分のやりたいこと・できることを分析
給与の多さや労働条件がどんなによくても、仕事にやりがいを感じられなければ、長く続けていくのは難しいでしょう。自己分析を通じ、自分のやりたいこと・向いていることをクリアにする必要があります。
自分のやりたい仕事であれば、多少の困難があっても前向きに努力できます。自分に向いていること、または得意な分野であれば、パフォーマンスを人一倍発揮できるため、結果的に高評価や収入の安定につながるでしょう。
同時に、やりたくないこと・苦手なことを明らかにしておくと、自分に合わない環境への転職を避けられます。
希望企業を徹底的に調べる
同じように安定した職業といえる仕事でも、実際は企業の売上や評価制度・福利厚生などによって安定の度合いは変わってきます。
理想と現実のギャップは、早期離職を招きます。業界や職業だけで安易に決めずに、しっかりと転職先の企業研究をしましょう。給与や待遇はよくても、社風や組織風土が自分に合わない可能性があります。
企業分析の手段としては、以下のような方法が挙げられます。
- コーポレートサイト
- 求人情報
- 会社のSNSやブログ
- 会社説明会への参加
- 経営者の取材記事や書籍
転職先を探す際は、求人検索エンジン「スタンバイ」の活用がおすすめです。事業内容や職場環境をはじめ、企業の詳細がチェックできます。
条件以外に自分のやりたい気持ちも大切に
先行きが見えない時代、安定した職業に就きたいのは当然のことです。収入や待遇がよく、ワークライフバランスが保ちやすい仕事であれば、長く続けられる可能性が高いでしょう。
職探しの際は、自分がいきいきと働けるかどうかをチェックしましょう。いくら労働条件がよくても、やりたくない仕事・向いていない仕事であれば、遅かれ早かれ離職につながります。
スタンバイには、あらゆる職種・雇用形態の求人情報が掲載されています。条件の絞り込みも可能なので、自分が希望する職業が簡単に見つかるでしょう。
