歯科医師とは

歯科医師のイメージ

歯科医師は、おもに虫歯や歯周病など口腔内の疾患の治療、予防を行います。治療領域は歯だけではなく、口の中や舌、あごなども含まれます。歯科技工士や歯科衛生士、歯科助手などと協力し、チームで患者の治療にあたります。

具体的な仕事内容

歯科診療所の診療科名は、医療法により「歯科」「小児歯科」「矯正歯科」「歯科口腔外科」の4つと定められています。

歯科

おもに虫歯や歯周病の治療・予防、詰め物や入れ歯、差し歯の作製、装着、歯石・歯垢の除去などを行います。歯みがき指導や学校などの歯科検診に携わることもあります。

小児歯科

診療所によって異なりますが、おもに0歳児から高校生までを対象とすることが多いようです。子どもの虫歯の治療や予防、歯ならび、かみ合わせのチェック、歯みがきや食生活の指導、永久歯への生え変わりや指しゃぶりに関する相談なども行っています。小児歯科では、子どもが安心して治療を受けられるような配慮が大切になってきます。

矯正歯科

歯ならびやかみ合わせの治療を行います。ブラケットとよばれる装置を歯につけ、少しずつ歯を動かしていくため、治療は長期にわたることが多いです。

歯科口腔外科

切開が必要な親知らずの抜歯や顎関節症の治療、口内の外傷や粘膜、舌の異変などを診察します。

最近では上記の診療以外に、ホワイトニングやセラミックを使った見た目の改善を行う審美歯科やインプラント治療などを専門にする診療所も増えています。また、診療を行わず、大学院などでの研究や、行政機関で保健関連の業務に携わる歯科医師もいます。

歯科医師になるには

歯科医師になるには国家資格が必要です。歯科大学や歯学部で6年間学び、歯科医師国家試験に合格すると歯科医師資格を取得できます。資格取得後、1年以上の臨床研修が修了すると、歯科医師として診療に従事することができます。
近年は、歯科医師数の将来的な予測や、一部の私立大学歯学部で志願者数が減少していることなどから、歯学部の定員削減が要請されています。偏差値をみると国公立大学と比較して私立大学の方が入りやすい傾向がありますが、大学を選ぶ際は、大学別の国家試験合格率などの情報も参考にすると良いでしょう。

歯科医師国家試験

歯科医師国家試験は2月上旬に2日間にわたって実施され、3月に合格発表が行われます。試験には一般問題、必修問題、臨床実地問題があり、歯科医学や口腔衛生に関する知識が問われます。
厚生労働省は、将来的に歯科医師が過剰になるという推計をまとめ、国家試験の合格基準見直しを進めてきました。その結果、2006年には80.8%だった合格率が、2010年には69.5%、2017年は65%と低下しています。そのため、歯科医師国家試験専門の予備校・スクールなどで受験対策をして試験に臨む人もいるようです。

歯科医師臨床研修マッチングプログラム

歯科医師資格取得後の臨床研修は旧制度では必修ではありませんでしたが、法律の改正により2006年から必修化されました。
歯科医師臨床研修マッチングプログラムは、研修希望者と大学病院や歯科診療所などの臨床研修施設を組み合わせるためのシステムです。研修希望者と研修施設それぞれが登録した希望順位表にもとづいてコンピューターが組み合わせを決定します。研修医はそれぞれ決められた施設において指導医のもと臨床研修を行います。

歯科医師会とは

歯科医師会は歯科医師の団体で、歯科医療の発展や学術研修などに関する事業を行っています。全国組織である日本歯科医師会の下に、各都道府県や郡市区の歯科医師会があります。入会すると研修、講習会などへの参加や、歯科医療に関する学術、法律改正などの情報提供が受けられます。

歯科医師の年収

歯科医師 求人の年収グラフ

※スタンバイ掲載中の全求人データ(2017年6月時点)から作成

歯科医師の年収は、勤務医の場合700万円台が最も多く約12%となっています。開業医の収入は個々の経営状況にもよりますが、平均的な年収は1,000万円前後のようです。インプラントなど保険外診療の高度な専門技術をもつ歯科医師では、年収が高額になる傾向があります。
パートやアルバイトの場合は、時給1,000~1,400円台が全体の約40%を占めています。資格が必要な専門職のため、3,000円台や4,000円台の高い時給もみられます。

歯科医師の求人について

歯科医師は30代後半ごろから開業する割合が増えていきますが、それまでは勤務医として働き、経験を積む人が多いようです。なかには独立開業支援制度のある医院もあります。矯正歯科や小児歯科などでは、各学会の認定医、専門医が歓迎されるようです。
歯科医師の求人は、常勤や非常勤、時短勤務、アルバイト、パートなど、さまざまな雇用形態で募集がされているため、育児中の女性も復帰しやすい職業といえます。

歯科医師国民健康保険

歯科診療所は、社会保険に加入する義務のない、個人開業で従業員5人未満の小規模なところが多く、国民健康保険の一種である歯科医師国民健康保険に加入しているケースも多いようです。加入できるのは歯科医師会会員の歯科医師と、その歯科医師が開設、管理する診療所で働く歯科技工士や歯科衛生士、歯科助手、受付などの従業員とその家族です。全国歯科医師国民健康保険組合や都道府県の歯科医師国民健康保険組合など、住んでいる場所によって加入できる組合が異なり、条件や内容も組合によってさまざまです。求人に応募する際は、求人票や面接などで加入保険を確認しておくと良いでしょう。

出典:
歯科医師国家試験の施行について-厚生労働省
歯科医師臨床研修制度-厚生労働省
歯科医師臨床研修マッチングプログラム
第20回医療経済実態調査-厚生労働省
歯科医師需給問題を取り巻く状況-厚生労働省