履歴書には学歴を書く欄がありますが、履歴書の項目はあくまでも本人の自己申告です。学歴詐称をした場合、トラブルになるのでしょうか？経歴を詐称するべきでない理由や、バレる原因を解説します。学歴に不安があるときの挽回方法も知っておきましょう。
転職で学歴詐称をすべきでない理由
転職の際に学歴を偽った場合、何か問題は起きるのでしょうか？学歴詐称を避けるべき理由を紹介します。
相手からの信頼を損なう
学歴詐称が判明した場合、企業からの信頼を損ないます。 履歴書に記載する項目は、学歴だけではありません。資格や経歴など、多くのことを記入します。
ウソの情報を記載していると、学歴だけでなく全て信頼性がないと判断されてしまうでしょう。学歴以外は正しく書いていたとしても、不採用になる可能性が高まります。
犯罪に該当することも
学歴詐称が犯罪になる場合、軽犯罪法に該当する可能性があります。軽犯罪法では、学位を偽ることを禁じています。
該当するのは、大学や大学院を卒業していないにもかかわらず、学位を得たと申告する場合です。軽犯罪とはいえ、拘留や科料を求められることがあります。
また、卒業証明書や各種証明書を偽造した場合に該当するのは、『私文書偽造罪』です。履歴書に記載しただけでは該当しない可能性が高いですが、証明書の提出を求める企業もあります。
このときに証明書を偽造して提出すると私文書偽造罪が成立する危険性が高まるでしょう。
選考中止や内定取り消しになる可能性が高い
ちょっとした偽りであっても、学歴詐称が判明した時点で選考から外されるだけでなく、内定取り消しも考えられます。
「自分をよく見せたい」「試験を通過したい」など目的があったとしても、学歴詐称は大きなリスクです。
たとえ採用されたとしても、不安が残ります。学歴は正直に記載した方が安心して転職活動に臨めるでしょう。
採用後でも懲戒処分を受ける可能性がある
学歴を詐称して入社したとしても、その後ずっと詐称の事実はつきまといます。いつバレたとしても、懲戒処分のリスクがあるのです。 同僚や上司との会話から、学歴詐称に気付かれる可能性もあります。
主な処分の理由としては、信頼関係の破綻や応募規定を破ったことによる罰則です。 たとえ犯罪にならないとしても、学歴詐称はしない方がよいでしょう。
学歴詐称の内容が悪質な場合には、懲戒解雇となるおそれもあります。場合によっては、裁判によって争う形になり当事者に大きな負担がかかります。
学歴詐称の種類
学歴詐称には、いくつかの種類があります。本人の学歴や、詐称の目的によって偽る項目は変わってくるでしょう。よくある学歴詐称のパターンを解説します。
大学を卒業したことにする
高卒者や大学中退者は、大卒資格を必須とする企業に応募ができません。応募要件として大卒資格を求める企業も多く、学歴詐称に至るケースがあります。
高卒と大卒では、初任給や採用の確率が変わる可能性もあります。少しでも有利な形で転職を進めたいと考えたとき、大学を卒業したことにするのがよくある学歴詐称です。
しかし、高卒や大学中退の転職では、社会経験が大きな強みになります。大卒と偽ることにより、大学卒業年度以前の職務経歴を記載できなくなるため、リスクだけでなくデメリットも大きいでしょう。
浪人・留年隠しのため入学・卒業年を偽る
高校や大学を卒業していても、浪人・留年で入学・卒業が遅れるケースがあります。入学・卒業年度の偽装も、学歴詐称の一種です。
浪人・留年は転職の際に印象がよくないと考え、詐称してしまう人もいます。しかし、年度だけの偽りであっても、経歴の詐称に違いはありません。
新卒や第二新卒の場合、年齢と卒業年度の違和感で審査担当者が気付く可能性も高いでしょう。
入学・卒業年度は、卒業してから年数がたっていると、間違いやすい項目でもあります。うっかり年度を間違ってしまったということがないように、入学・卒業年度もしっかり確認が必要です。
学歴を低く申告する逆学歴詐称
企業によっては、高卒が対象の就職枠が設けられていることがあります。実際は大学・短大などを卒業しているにもかかわらず、高卒と偽るのも学歴詐称です。
高卒を対象とした募集に通過したとしても、内定を取り消されたり、入社後に処分を受けたりする可能性があります。本来なら応募資格がない人間が試験や面接に通過した場合、他者にも大きな迷惑をかけてしまうでしょう。
学歴を重視しない募集の場合は解雇に至ることは少ないものの、企業との信頼関係が崩れることには変わりありません。
学歴詐称がバレる理由
学歴詐称は、面接や入社後の会話だけでなく、さまざまな場面でバレる可能性があります。内定前後に学歴詐称が発覚するパターンを見ていきましょう。
リファレンスチェックにより発覚
リファレンスチェックとは、前職の同僚や上司に対して応募者の人柄や能力を確認する作業のことです。入社後に、能力不足や求める能力の違いでミスマッチが起きることを防ぐ目的で行われます。
近年では個人情報保護法によって、原則応募者本人の同意を得た上で行われるのが一般的です。
実施方法は、電話や対面による聞き取りです。 人柄や業務遂行能力について確認するとはいえ、話の流れで学歴に触れることもあるでしょう。学歴詐称をしていた場合、リファレンスチェックによって応募企業にバレる可能性があります。
内定前に証明書を求められる
転職はさまざまな年齢層で行われるため、学歴を証明する書類提出が求められることは少なくなっています。しかし、企業が求めた場合は、学歴の証明として卒業証明書の提出が必要です。
高卒・大卒の偽りだけでなく、卒業年度や学校名が異なるなどのウソも、証明書の提出でバレてしまいます。書類が提出できないとなると、面接に通過しても疑念を抱かれるでしょう。
卒業証明書は、学校に申請して発行を受けます。卒業していない学校に申請をしても、受け取りは困難です。企業によっては内定後に提出を求めるケースもあり、詐称していた場合困ることになります。
不利な学歴でも挽回は可能
学歴が足りない場合でも、転職を有利に進めることはできます。実績やスキルを生かし、自分の魅力を伝えるのも1つの方法です。募集要件を確認し、学歴を求めない企業を探すのもよいでしょう。
これまでの実績やスキルをアピールする
転職では、職務経歴やスキルが重視されます。これまで仕事で築いてきた実績をアピールすることで、ほかの候補者との差は縮まるでしょう。
職務経歴書が充実していると、担当者が学歴よりも注目してくれる可能性が高まります。経験した仕事が少ない場合は、具体的なプロジェクトや成果を記入しましょう。
目に見える結果を数値で表すと、相手に伝わりやすくなるはずです。売上や取引先の増加など、数値化できるところは具体的に書いていきましょう。
しかし、それでも応募したい企業の応募要件に学歴の記載があり、条件を満たせないこともあります。
必須条件であれば不採用の可能性は高いですが、スキルや実績がある場合は応募してみてもよいでしょう。学歴を上回る魅力があれば、担当者の目に留まる可能性があります。
学歴不問の求人を狙う
学歴の面で不安があるときは、学歴不問の求人に応募しましょう。求人情報に『学歴不問』と記載がある企業は、学歴以外の点を重視して採用を行っていると考えられます。
特に、転職や中途採用では、学歴よりもこれまでの経験や能力を重視する企業も多いでしょう。ただし、学歴が低い人を積極的に採用するとは限りません。あくまでも、実力重視と考えましょう。
スタンバイでも、学歴不問の求人は多数あります。まずは、応募できる求人を探してみましょう。
故意でもミスでも学歴詐称はNG
学歴詐称は、バレた時点で大きな問題を引き起こします。うっかりミスであっても、故意と判断されてしまえば内定取り消しや解雇もあり得るのです。
学位を偽る行為や、金銭目的での学歴詐称は犯罪になる可能性もあります。学歴に不安があるときは、学歴不問や高卒限定の求人に応募するなど、自分の経歴に合った募集を探しましょう。
学歴以外にアピールできる実績を準備することも有効です。
