日本語教師になるには・仕事内容と全国の求人

日本語教師とは

日本語教師のイメージ

日本語教師は、日本語を母語(幼少時に自然に獲得する言語)としない人たちに日本語を教える仕事です。海外、国内の語学学校、教育機関が主な活躍の場です。

学習者には、外国人はもちろん、海外で生まれ育ったなどの理由で日本語がつたない日本人もいます。大人はもちろん、母語がまだ十分に発達していない子どももいます。日本国内では在留外国人の増加にともない、日本で生活するための日本語学習ニーズも増えています。日本語教師は、国籍も、年齢も、学ぶ目的も、習得レベルもさまざまな学習者に、適切な教材や教案を準備し、一人ひとりの進度を見ながら、めざすレベルにリードします。

日本語教師は、ただ「言葉を教える」だけでなく、日本の生活習慣や価値観を伝える場面が多くあります。同時に、学習者の生活習慣や価値観を尊重し、学習者との信頼関係を築くことも、日本語教師の業務に不可欠な要素でしょう。資格が不要という点では誰でもなれますが、実際はそう簡単な仕事ではありません。

具体的な仕事内容

学習者に実際に教える前の重要な準備として、コースデザインをします。コースデザインは、学習目的、学習ニーズ、現在のレベル、学習に使える時間などから、教える項目や使用する教授法を、学習者に合わせて決めることです。

たとえば、短期の旅行を楽しみたい学習者と、日本の大学院に留学したい学習者では、当然教える内容も方法も異なります。学習者の目的を達成するために最適な計画を立てるのが日本語教師の重要な業務のひとつです。

語学学校などの教育機関では、45〜90分を1コマとし、午前中に2コマ、午後に2コマなど、1日に複数コマを担当することが多いです。授業時間の前後にも、準備や教材作成、採点などの作業が発生するため、実際にかかる時間は1コマに対し数時間ということもあるようです。教材は、指定のものがある場合が多いですが、副教材として教師が自作することもあります。

日本語教師になるには

教員免許などの資格は必要ありません。日本語が話せて、教える相手がいれば、誰でも日本語教師になれます。ただし、日本語を教えるには、言語的な専門知識はもちろん、社会学、心理学、教育学などの知識も必要です。そのため実際の求人では、

  • 日本語教育能力検定試験の合格
  • 大学での日本語教育主専攻(副専攻も可のことが多い)修了
  • 教育機関での420時間の日本語教師養成講座修了

のどれかを満たすことが求められる場合が多いです。

日本語教育能力検定試験の概要

公益財団法人日本国際教育支援協会が実施する、日本語教育に携わるにあたり必要とされる基礎的な知識・能力を検定する試験です。年に1回10月ごろに、札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡の7会場で実施されます。過去5回は6,000人前後の受験者に対し、合格者は1,000〜1,200人前後と、合格率は20%前後で推移しています。受験資格は、とくに制限はありません。

試験はI〜IIIで構成されており、
「日本語教育の実践につながる基礎的な知識を測定」
「試験Iで求められる『基礎的な知識』および試験IIIで求められる『基礎的な問題解決能力』について音声を媒体とした出題形式で測定」
「出題範囲の区分横断的な設問により熟練した日本語教員の有する現場対応能力につながる基礎的な問題解決能力を測定」
となっています。出題範囲が広範なので、合格にはかなりの学習量が必要になるでしょう。
そのため、大学で日本語教育を専攻・修了した人や、教育機関で420時間の日本語教師養成講座を修了した人が受験することが多いです。

出典:日本語教育能力検定試験(公益財団法人日本国際教育支援協会)http://www.jees.or.jp/jltct/

大学の日本語教育専攻、教育機関での420時間養成講座

日本語教育専攻課程を置く大学は、2015年現在で全国に170校以上あります。日本語を学ぶ留学生が身近にいることや、教育実習の環境が充実しているのも、大学で日本語教育を学ぶ利点でしょう。教育機関での420時間養成講座は、大学に比べてかかる費用や時間を抑えられる点が大きな魅力です。日本語学校が併設されていることが多く、教育の現場が身近にあることも利点でしょう。通学せずオンラインで学習可能な講座もありますが、日本国内の日本語教育機関の求人において、応募資格として認められない場合があります。講座の受講を検討するときは確認が必要です。

日本語教師の求人について

実は、日本語教師を職務別に分類すると、全体の60%をボランティアが占めています。次いで非常勤講師が28.5%、常勤講師は11.5%に過ぎません。職業としての日本語教師は、業務の専門性や難易度に対して、待遇面で恵まれているとはいえません。求人も、国内の日本語学校などでは、常勤より非常勤の募集が多い傾向です。

日本語学校などの求人の場合、選考は写真付きの履歴書、職務経歴書、応募資格を満たすことを証明する書類(修了証のコピーなど)を送付し、書類選考を通過すると、模擬授業を行ったり、面接を受けたりといった流れが多いようです。

応募条件は、

  • 日本語教育能力検定試験の合格
  • 大学での日本語教育主専攻(副専攻も可のことが多い)修了
  • 教育機関での420時間の日本語教師養成講座修了

のどれかを満たすことが最低限であることがほとんどです。日本語教育の実務経験は、不要の場合もありますが、かなり重視される要素といえます。

国内外の大学の専任講師の募集もありますが、多くは修士以上の学歴や、数年以上の日本語教育実務経験が応募資格となっており、門戸は狭いようです。

出典:文化庁 日本語教育実態調査
http://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/tokeichosa/nihongokyoiku_jittai/h27/pdf/h27_zenbun.pdf
日本語教育能力検定試験(公益財団法人日本国際教育支援協会)
http://www.jees.or.jp/jltct/

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