仕事だけでなくプライベートも充実させるためには、十分な休みをもらいたいものです。多くの休日を確保するには、まず完全週休2日制の求人をチェックしてみましょう。完全週休2日制を導入している企業の年間休日数や求人の選び方について解説します。
「週休2日制」と「完全週休2日制」の違い
求人情報で「週休2日制」という表記をよく見かけますが、週休2日制の正しい定義というとあまり知られていないものです。「完全週休2日制」との違いにも触れつつ、週休2日制について解説します。
週休2日制とは
週休2日制とは月に少なくとも1週は、2日の休みがある制度です。誤解されがちですが、これは毎週2日の休みがあるという意味ではありません。さらに週2日の休みが土曜日と日曜日に連続してもらえるとも限りません。
週休2日制の場合、月の4週間のうち、いずれか1週だけでも休みが2日あればいいことから、週に6日間働いて1日だけ休むのが基本となります。求人応募では月に1週だけ2日の休日があるパターンと、隔週で2日の休日があるパターンが一般的です。
週休2日制は法律で義務化されていない
労働基準法に週休2日制の規定はありません。週に2日以上の休みがなくても、違法にはなりませんが、労働基準法第32条によって、労働時間は週に40時間以下、1日に8時間以下とされています。これによって、1日の所定労働時間が8時間なら、週に5日働いて残りの2日を休むことになります。
なお同法第35条によって、週に少なくとも1日の法定休日を設定することが決まっています。したがって1週間に1回も休みがない場合は違法です。ただし４週間のうち4日以上の休日がある場合は例外です。
完全週休2日制との違いは？
完全週休2日制とは、毎週必ず休日を2日もらえる制度です。特に『完全週休2日制（土・日）』と記載されている場合は、毎週末が休みとなります。
1週でも休みが1日しかない週があれば完全週休2日制ではなく、『週休2日制』と表記する必要があります。完全週休2日制では、毎週2日の休みを保証しないとならないからです。
完全週休2日制における祝日の扱いは2通りあります。「完全週休2日制（土・日・祝）」と記載されている場合は、土曜日か日曜日のいずれか1日と祝日が休日です。一方で「完全週休2日制（土・日）、祝日」の場合は、土日の2日間に加えて祝日も休みとなる、いわゆるカレンダー通りの休みとなります。
週休2日制でもらえる休みの日数は？
プライベートとのバランスが取れるように、なるべく多くの休みが取れる職場で働きたいものです。週休2日制では年間に何日の休みがもらえるのでしょうか。
完全週休2日制なら年に120日の休日
週休2日制における年間休日数は、完全週休2日制かどうかと、祝日を休みに含むかどうかで大きく変わってきます。ここで完全週休2日制の年間休日数を例にとって、祝日を含まないケースと含むケースに分けて確認してみましょう。
祝日を休みに含む場合は年間に120日が休みです。一方で祝日を休みとしない場合、104日となります。ただし1日8時間労働の場合は年間休日が105日以上である必要があるので、お盆休暇や年末年始休暇を加えて110日とするケースが多いようです。
厚生労働省の令和3年就労条件総合調査によると、企業ごとの年間平均休日数は110.5日です。内訳を見ると、年間休日が100〜109日および120〜129日の会社が多くなっています。休みを多く取りたいのであれば、求人で狙うのは年間休日数120〜129日以上の会社となります。
休日の多い会社で働くには？
求人に応募する前に、年に何日の休みがあるか確かめることが大切です。休日の多い会社で働きたい人が、求人応募で見るポイントについて解説します。
会社の導入している週休制を確かめる
休日の多い会社で働くには、求人への応募段階で会社の導入している週休制を確認することが大切です。週休2日制よりも完全週休2日制の方が多くの休日をもらえます。同じ週休制でも月に1週、隔週、3週の週休2日制では休日数が異なります。平均より多くの年間休日数を望むなら、完全週休2日制の会社を選ぶようにしましょう。
また休みの制度は週休2日だけではありません。なかには週休1日制や週休1日半制もあるので注意が必要です。一方で、完全週休2日制よりも休日の多い独自の週休制を導入している会社もあります。
さらに特別休暇がある会社では休日数が多くなります。有給休暇も週休制に含まれません。休みが多いのは完全週休2日制というのが基本ですが、週休制だけでなく、総合的な休みの制度から判断することが重要です。
完全週休2日制が普及している業種を選ぶ
完全週休2日制の普及度は業種によって大きく異なります。厚生労働省による完全週休2日制の導入率の調査を見ると、金融・保険業が95.9％、情報通信業が85.3%と高い割合を示しています。
医療・福祉業の場合、普及度は58.1%と特別高い割合ではありませんが、より多くの休日をもらえる制度を導入している割合が10.4%もあり、これは非常に高い数字です。
医療・福祉業界では企業による差異が大きいですが、多くの休日をもらえる可能性もあると言えるでしょう。より確実な選択をしたい場合は金融・保険業や情報通信業の仕事をメインに探すといいでしょう。
一方で運輸・郵便業や宿泊・飲食サービス業、生活関連サービス・娯楽業は週休1日制の導入割合が高い業種です。これらは休日数に重きを置いて仕事選びをしている人にあまり向いていない業種と言えます。
大きい会社の方が完全週休2日制のことが多い
従業員が多く、企業規模が大きい企業であるほど、完全週休2日制の普及度が高くなります。完全週休2日制の導入割合は全体で48.4%ですが、企業規模が大きくなるにつれて増加していき、1000人以上の企業になると66.7%に及びます。
希望の業種における普及度が低い場合は、なるべく企業規模の大きい会社を選ぶと完全週休2日制の確率が高まるでしょう。今働いている会社の規模が小さい場合は、より企業規模の大きい会社に転職するのも1つの手です。
週休制の形態から会社を選ぼう
休日の制度には週休1日制などもあり、企業によってその形態はさまざまです。求人を探すとき、週休制はもちろん、それ以外の休みの制度にも注意を払うことで、より多くの休日を確保することができるでしょう。
