性格診断の管理者タイプは、現実的で頼りがいがある性格を持つ存在です。診断結果を通じて自己理解を深め、強み・弱みをキャリア形成や仕事探しに生かしましょう。管理者に向いている仕事の特徴や、避けた方がよい職業も解説します。
性格診断の「管理者（ISTJ）」とは？
管理者（ISTJ）は、16Personalitiesにおいて示される性格タイプの1つです。性格タイプは全部で16個あり、それぞれの特徴は4文字のアルファベットで表されます。管理者はどのようなタイプなのでしょうか？
管理者の5つの性格側面
16Personalitiesとは、複数の質問を通じ、診断者を16の性格タイプに分類する性格診断テストです。診断結果はキャリア形成や人間関係の構築、自己成長に活用できます。
管理者（ISTJ）の「ISTJ」とは、以下の頭文字を取ったもので、タイプを構成する4つの性格的側面を表します。
- Mind（心）：内向的（I）
- Energy（エネルギー）：観察的（S）
- Nature（自然）：思考的（T）
- Tactics（戦術）：判断力のある（J）
管理者は真面目かつ誠実で、自分の任務を最後まで遂行する信念がある人です。決して派手なタイプではないものの、思考力と判断力に優れ、社会基盤の維持に大きく貢献する可能性を秘めています。
さらに管理者は、「ISTJ-A」と「ISTJ-T」に区別されます。Aは「Assertive（自信に満ちている）」、Tは「Turbulent（荒れ狂う）」の頭文字で、診断者のアイデンティティーを示す指標です。
あくまでも自己理解を深めるための指標であり、どちらかが優れているというわけではない点に留意しましょう。
参考：Free personality test, type descriptions, relationship and career advice | 16Personalities
性格診断が「管理者（ISTJ）」の性格傾向
性格診断で自分の強みや弱みを把握できれば、「強みをどう生かせばよいか」「課題をどう克服すべきか」という点が分かり、自分の人生により積極的になれます。管理者にはどのような性格的傾向があるのでしょうか？
管理者の強み
管理者は、現実的かつ頼りがいがある人です。自尊心の中核には誠実さがあり、自分の行動の責任を他者になすり付けるような傾向はありません。建前よりも本音を重視するため、コミュニティーの中では一定の信頼を寄せられるでしょう。
ひたむきで忍耐力があり、どんなことでも最後まで責任を持ってやり抜こうとするのが強みです。考え方や行動に合理性があり、目標に向かってコツコツと努力します。どんなときでも冷静さを失わず、客観的な判断を下せるところも管理者の長所です。
管理者の弱み
長所と短所は表裏一体の関係といえます。責任感が強い半面、他者の分まで頑張ってしまう傾向があります。場合によっては、日常的に誰かの責務を引き受ける事態に陥るかもしれません。
プロジェクトでは「失敗の責任は自分が負うべきだ」と考えがちです。人の善意や有益なアイデアを無視し続ければ、いずれは自分では対処できない状態に陥るでしょう。
規則を過度に重視するタイプで、ルールを変えたり、新しいことにチャレンジしたりするのは苦手です。頑固で柔軟性に欠ける部分があるため、構造化されていない環境下では力を存分に発揮できません。
性格診断が「管理者（ISTJ）」の仕事の特徴
就職や転職を検討している人は、性格診断結果を基に自分の強みを生かせる職業を選択しましょう。管理者に向いている職業と向いていない職業の一例を紹介します。
管理者に向いている職業
管理者は合理的で責任感が強く、決められたルールの中で任務を遂行するのが得意です。秩序をしっかり守るため、組織の発展に貢献する重要なプレイヤーとなるでしょう。
向いている職業のキーワードは、伝統・権威・安全性です。ルールが確立された仕事や事実と論理に基づいて進める仕事、1人で黙々と打ち込める仕事が向いています。以下のような職業に就けば、自分の能力を遺憾なく発揮できるでしょう。
- 弁護士
- 裁判官
- 警察官
- 会計士
- 監査人
- データアナリスト
- 財務・税務関連の職種
- 経理事務
- 経営管理者
管理者に向いていない職業
事実やルールよりも、感性や感情が優先される職業は苦手な傾向があります。他者の気持ちを察するのがあまり得意ではないため、以下のような職業は避けた方がよいでしょう。
- 接客・サービス業
- 心理カウンセラー
- 精神科医
- 営業職
- アーティスト
- ジャーナリスト
管理者には、安定したキャリアパスを望む傾向があります。役割や責任の所在が明確でなく、物事が頻繁にシャッフルされるような環境下では、大きなストレスを感じるでしょう。イノベーションを求められる職場においては、周囲から孤立する可能性もあります。
性格診断が「管理者（ISTJ）」の適職
合理的で責任感の強い管理者には、事実やデータに基づいた仕事が適しています。冷静さと客観性を生かすのであれば、警察官や弁護士として社会に貢献するのもよいでしょう。
数ある適職の中から、「経理事務」「データアナリスト」「警察官」「弁護士」をピックアップして解説します。
経理事務
経理事務は、会社にまつわるお金を管理する職業です。日々の金銭管理では、入出金伝票や振替伝票を起こし、現金出納帳や総勘定元帳に記入します。
月末は、勘定科目ごとの支払額を集計し、月次決算書類を作成するのが通例です。決算期は通常の業務に加え、損益計算書や貸借対照表などの財務書類を作成しなければなりません。作業のほとんどは、経理・会計に特化したソフトウェアを活用します。
経理事務はルーティンワークが基本です。役割が明確で、かつ一定のルールに基づいて作業を進めるため、合理性や事実を重視する管理者にとっては適職といえるでしょう。
経理事務に必要なスキル
経理事務に就くためには、会計処理の知識が求められます。基本的なPCスキルも身に付けておく必要があるでしょう。ただし、絶対的に必要なスキルはなく、会計処理の知識やソフトウェアの扱い方は、業務を通じて学べます。
経理事務では、日常の小さなミスが月次決算や年次決算業務に大きな影響を及ぼすため、仕事に対する責任感と正確性が何よりも重要です。ルールに則って作業を進める上では、論理的思考力も欠かせません。
会社のお金を管理するポジションなので、報告・連絡・相談がしっかりとできる人が求められます。
経理事務のなり方
経理事務に必須の資格はありませんが、簿記の資格があると転職に有利です。日本商工会議所および各地の商工会議所が実施する日商簿記は、初級・3級・2級・1級にレベル分けされています。経理事務を目指すのであれば、2級以上を取得するのが理想です。
資格取得のための勉強をしている人は、履歴書に「簿記○級取得のため勉強中」と記載しても構いません。
仕事を探す方法としては、ハローワーク・転職エージェント・求人情報サイトなどがあります。経理事務の未経験者は、事務職で働いた経験や几帳面さをアピールしましょう。
データアナリスト
データアナリストとは、データ分析の専門家です。データや情報を収集・分析し、自社やクライアント企業が抱える課題を解決に導きます。
管理者は物事の規則性を見つけるのが得意です。冷静で忍耐強く、目標に向かってコツコツと努力できるため、データ分野のプロフェッショナルとして活躍できる可能性があるでしょう。
データアナリストに似た職業として、データサイエンティストが挙げられます。データサイエンティストは情報の抽出と分析に特化した職業であるのに対し、データアナリストは分析したデータをどう活用するかという部分に重点を置きます。
データアナリストに必要なスキル
データ分析を行う上では、統計学の知識が欠かせません。平均・中央値・標準偏差などの基礎知識はもちろん、回帰分析や仮説検定などにも精通している必要があります。
データと数学は不可分の関係であるため、大学基礎レベルの数学も要求されます。データベースやプログラミング、分析ツールの使い方もマスターしておくのが望ましいでしょう。
データアナリストの役割は、データの抽出と分析にとどまりません。分析結果を基に自社やクライアントの課題を解決するのが最終目的なので、以下のような知識やスキルが求められます。
- 論理的思考力
- 問題解決力
- コミュニケーション力
- マーケティングの知識
データアナリストのなり方
データアナリストに必須の資格はありません。ただし、統計学や数学の知識がないと業務を遂行できないため、大学やデータアナリストの専門学校などで知識を習得する人が多いでしょう。
知識の習得後は、転職エージェントや転職サイトなどを通じて、転職活動を行うのが一般的です。データアナリストの就職先としては、コンサルティング会社やデータ分析会社、データアナリストのポジションを募集する一般企業などが挙げられます。
エンジニアやマーケター、リサーチャーの業務経験がある人は、転職活動が有利に進むでしょう。未経験から転職する場合は、統計学やデータ分析、ITに関する資格を取得することをおすすめします。
弁護士
弁護士は、法律の知識を駆使し、事件や紛争を予防・解決する職業です。基本的人権の擁護と社会正義の実現が使命であり、依頼者の立場に立って「法的に守られるべき利益」を追求します。
弁護士が関わる事件は、民事事件と刑事事件に区別されます。民事事件は日常生活の中で起こる争いごとで、離婚問題・相続問題・金銭の貸借問題・交通事故の慰謝料問題などが代表例です。
刑事事件は、国の法律に背いたかどうかを判断する事件です。弁護士は弁護人として被疑者や被告人の弁護活動を担います。
管理者は、誠実さと責任感の強さが長所です。地に足をつけ、明確かつ合理的な判断を下せるため、弁護士は適職といえるでしょう。
弁護士に必要なスキル
法律の専門家である弁護士には、高度な法律の知識が求められます。法律や判例は頻繁に改正・変更されるため、常に知識のアップデートを続けなければなりません。勤勉な努力家でなければ、弁護士の仕事は務まらないといえます。
実務では、事実関係と法律を照らし合わせ、結論を導き出します。法律の専門知識に加え、証拠収集能力や論理的思考力が求められるでしょう。
弁護士の元には日々さまざまな依頼者が訪れます。相手のニーズをくみ取る傾聴力や、相手に分かりやすく伝える力も欠かせません。複数の案件が同時に進行するため、マルチタスク能力も身に付けておくのが望ましいでしょう。
弁護士のなり方
弁護士になるには、国家試験である司法試験に合格しなければなりません。司法試験は誰でも受験できるわけではなく、以下のいずれかのルートで受験資格を得る必要があります。
- 法科大学院に進学する（2年または3年）
- 予備試験に合格する
司法試験に合格した後は、司法研修所にて1年間の司法修習を受けます。研修後、司法修習生考試（二回試験）に合格すると、弁護士登録が可能です。
弁護士登録とは、日本弁護士連合会（日弁連の弁護士名簿に登録することを指します。登録しなければ、弁護士としての活動はできないのがルールです。
各地の弁護士会と日弁連による登録審査を通過しなければならず、司法修習生考試に合格したからといって、すぐに弁護士になれるわけではありません。
警察官
警察官は、住民の生命や治安を守る職業です。警察法の第2条では、警察官の責務を以下のように定めています。
警察は、個人の生命、身体及び財産の保護に任じ、犯罪の予防、鎮圧及び捜査、被疑者の逮捕、交通の取締その他公共の安全と秩序の維持に当ることをもつてその責務とする
一口に警察官といってもさまざまな部署があり、所属によって業務内容は異なります。以下が職種の一例です。
- 地域警察
- 交通警察
- 警備警察
- 刑事警察
- 公安警察
- 生活安全警察
- 組織犯罪対策
- サイバーセキュリティー対策
警察官は、警察庁に所属する「警察庁警察（国家公務員）」と、都道府県警察に所属する「都道府県警察（地方公務員）」に大別されます。地域のパトロールや防犯対策などは、都道府県警察に所属する警察官の役目です。
警察官に必要なスキル
人と社会のために尽くす公務員であるため、「人のために役立ちたい」という奉仕の心や使命感、責任感が警察官には求められます。
法学や犯罪捜査の手法などは、警察学校でゼロから学ぶため、事前に身に付ける必要はありません。知識やスキルよりも、警察官としての心構えや資質が重要です。
犯罪や事件が起これば、命の危険にさらされるケースもあります。状況を素早く判断する能力と冷静さを持ち合わせていなければ、警察官の任務を全うするのは難しいでしょう。体力や精神力のタフさも必要です。
警察官のなり方
警察官になるには、公務員試験に合格する必要があります。警察庁警察の場合、国家公務員試験の1次試験、2次試験に合格した後、警察庁の面接（官庁訪問）を受ける流れです。
地方公務員である都道府県警察は、各都道府県が実施する公務員試験に合格しなければなりません。受験資格は都道府県ごとに異なるため、自分が希望する地域の採用試験情報を確認しましょう。年齢制限や身体要件がある点にも、注意が必要です。
公務員試験に合格したら警察学校に入学し、任務遂行に必要な知識や技能、体力を身に付けます。卒業後は配属された警察署で実務経験を積むという流れです。
管理者ならではの強みを生かした転職を
管理者は、自分に与えられた能力を最大限に活用することを望みます。先延ばしや怠惰とは無縁で、一度コミットすれば、最後まで責任を持ってやり遂げるでしょう。
管理者が活躍できるフィールドは広いため、自分の能力とやりたいことが合う仕事を探してみるのがおすすめです。
仕事探しには、求人検索サイト「スタンバイ」を活用するといいでしょう。職種や雇用形態、地域などで絞り込めるため、自分に合う仕事を効率的に探せます。
