年収を上げるために転職する人は多いでしょう。しかし、転職することで年収が下がるケースもあります。年収が下がってしまうのはどのような場合なのか、確認します。年収を下げないための対策についても知り、転職を考えている人は参考にしましょう。
転職で年収が下がるケースとは
転職によって年収が下がってしまうケースもあります。具体的にどのような場合が考えられるのか確認しましょう。
未経験の業種や職種への転職
キャリアチェンジなどのために、現職と異なる業種や未経験の職種へ転職すると、年収が下がる可能性があります。
前職でキャリアや実績を積んできても、転職先の業種や職種と関連がなければ、それまでのスキルは生かせません。
未経験の業界でも職種が同じであれば、即戦力として活躍できる人材だと評価される可能性は高いでしょう。
しかし、事務職から営業職のように職種が異なる転職では、即戦力になるまで時間がかかるため最初は高い評価は得られず、結果的に年収ダウンにつながります。
役職が下がる
現職で役職に就いている人の場合、転職先で役職のグレードが下がることが原因で年収がダウンするケースもあります。
例えば、現在の会社で管理職としての評価が高くても、転職先が求めているスキルを持っていなければ、同様のポジションに就けない場合もあるでしょう。
異業界への転職の場合、現職の会社での評価が通用しない可能性は低くありません。役職が下がったり平社員からスタートしたりすることになれば、手当などが支給されないため、年収は下がります。
たとえ同じ役職に就いたとしても、企業の規模によっては、現在の収入より低くなる可能性もあるでしょう。
給与・賞与水準が低い会社への転職
転職先の企業についてよく調べなかったために、結果的に年収が下がってしまうケースもあります。
例えば、求人票に書かれた給与はインセンティブを含めた額であることを理解せずに採用された場合、成果が出せなければ期待していた年収は得られません。
また、月収は多くてもボーナスは1カ月分しか出ないなど、賞与の水準が低いために年収が下がるというケースもあるでしょう。
早く転職したい気持ちがあったとしても焦らずに、待遇面などについてしっかり調べてから決めることが大切です。
転職で年収が下がる場合､どう考えるべき？
転職によって年収が下がってしまいそうな場合、どうしたらよいのでしょうか。主な対策を2つ紹介します。
許容範囲を決めておく
転職によって年収が下がるのを避けられない場合は、あらかじめ減少額の許容範囲を決めておくことが大切です。まず、数年先までのライフプランニングも含めて、必要となる生活費を計算しましょう。
家族がいる場合は、相談しながら決めることが大切です。その上で、現在の年収からいくらまでの減少なら許容範囲なのかを決定します。
例えば、今の年収より下がるのは100万円まで、または10%減までというように、具体的な数字で決めておくのがポイントです。同時に、現在の家計を見直して、無駄な支出を減らす工夫もしてみましょう。
就業促進定着手当をもらえる場合も
ハローワークで再就職手当を受けている人は、再就職後の収入が下がった場合に「就業促進定着手当」が支給される可能性もあります。
就業促進定着手当とは、再就職先の6カ月間の賃金が前職より低かった場合に支給される手当です。就業促進定着手当の支給を受けるためには、以下の必要な条件をすべて満たしていなければなりません。
- 再就職手当の支給を受けていること
- 同じ事業主に6カ月以上雇用保険の被保険者として雇用されていること
- 再就職後6カ月間の1日分の賃金が、離職前の賃金の日額より下回ること
他にも細かい条件があるので、再就職手当を受給している人は、就業促進定着手当の支給対象になっているか確認してみるとよいでしょう。
年収が下がっても転職すべきケースは？
仮に年収が下がったとしても、転職を諦めない方がよいケースもあります。どのような状況なのか具体的に確認しましょう。
どうしてもやりたい仕事への転職
転職の目的が自分の目標や夢を実現させるためなら、たとえ年収が下がっても納得できるでしょう。
収入が多ければ、それだけ生活水準は上がります。しかし、仕事にやりがいを感じられなかったり、やりたくない仕事を嫌々やっていたりするような状況では、長期的に続けるのは難しいでしょう。
どうしても自分がやりたい仕事への転職なら、多少年収が下がってもモチベーションは高まるので、やりがいや達成感も得られます。向上心も保てるので、会社からの評価アップにもつながるでしょう。
キャリアアップにつながる
将来的なキャリアアップにつながるのであれば、年収が下がっても転職した方がよい場合もあります。転職後のキャリアプランがしっかり定まっていれば、一時的に給与が下がっても、生涯年収としては増える可能性もあるからです。
キャリアアップを成功させるには、転職によってスキルや経験を身に付けるか、将来的なキャリアパスが描けるかといった点を軸に考えるとよいでしょう。目先の収入アップよりも、長い目で見て判断することが大切です。
ワークライフバランスを重視したい
プライベートを充実させたい、出産や介護などでライフスタイルが変化したため仕事を減らしたいなど、働き方そのものを変えたい人も、年収の減少よりも転職を選んだ方がよい場合があります。
年収が多い会社で働いていたとしても、家庭との両立が難しいと、生活そのものに支障を来す結果になりかねません。昨今は、ワークライフバランスを重視した働き方を実現できる企業も増えています。
年収が下がったとしても、育休制度や時短勤務などが整備されている会社で働くことによって、また違った充実感を得られる可能性は高いでしょう。
転職で年収を下げないためには
年収を下げずに転職する方法はあるのでしょうか。3つのポイントを挙げて解説します。
スキルの棚卸しで市場価値を知っておく
転職活動を始める前にスキルの棚卸しを行い、自分の市場価値を把握しておきましょう。転職で年収を下げないためには、自分の価値が高く評価される業界や業種を選ぶことも大切です。
企業のニーズに合った経験やノウハウがあれば、即戦力となる人材だと判断され、採用されやすくなります。給与について交渉しやすくするためにも、自分の市場価値を知っておくことが肝心です。
スキルや経験をアピールするには、具体的に伝えることを意識しましょう。例えば営業職なら、新規契約の獲得数など実績を数値化して伝えることがポイントです。
業界や企業研究を怠らない
転職先の業界や企業について、事前にしっかり調査しておくことも重要です。主に「給与形態」「企業の業績」「業界全体の平均年収」の3つについて、調べておきましょう。
給与の計算方法は、企業によって異なります。年功序列で給与が決まる会社では、年齢によって前職より年収が下がるケースもあるでしょう。インセンティブが給与に含まれる場合は、成績次第で年収の大幅アップも期待できます。
企業の業績によっても年収は上下します。会社のウェブサイトのIRページなどで財務諸表が開示されているのであれば、内容を確認しておきましょう。業界全体で年収が上がりにくいケースもあるので、業界についてリサーチしておくことも大切です。
成長中の企業を選ぶ
年収を上げるためには、成長中の企業を選ぶことも大切です。成長中の企業を見極めるポイントは、「過去数年間の業績が好調」「業界の平均より年収が高い」「実力主義の給与形態」といった点です。
とりわけスタートアップやベンチャーなどには急成長中の会社が多く、年収も上がりやすい傾向があります。急成長中の企業は、会社の成長とともに年収もアップしていく可能性があるのも魅力です。
スタートアップやベンチャーでは、即戦力となる人材を求める傾向があるため、アピールできるスキルを整理しておくといいでしょう。
年収が下がっても納得できるなら転職も有効
転職の状況次第では、前職より年収が下がるケースもあります。年収ダウンを避けるためには、自分のスキルや経験を生かせる業種や職種に転職するのがポイントです。
しかし、キャリアチェンジや将来のキャリアアップを見越して、未経験の職種に転職する人もいるでしょう。そのような場合は、一時的な年収ダウンより、長い目で見たメリットを考えて転職を決めることが大切です。
仮に年収が下がっても、やりがいのある仕事や理想のライフワークバランスを実現できる職場なら、転職する価値はあるでしょう。
転職先探しには、国内最大級の求人数を誇るスタンバイを活用するのがおすすめです。さまざまなこだわりの条件を入れて検索できるので、自分に合った仕事探しができるでしょう。
