実務経験は、転職の成功を左右する重要な要素です。実際に業務をこなした経験は即戦力として働ける証拠と見なされ、選考にプラスに働きます。実務経験の定義から効果的なアピール方法、実務経験証明書が必要になるケースまで解説します。
実務経験とは
募集要項に「実務経験○年以上」と書かれているのを見て、言葉の定義が気になったことがある人も多いはずです。実務経験の有無は採用において大きなポイントとなるので、まずはしっかり定義を理解しておきましょう。
実務経験の定義
実務経験とは、対象の仕事に従事した経験のことを指します。例えば、事務職の求人では、事務職として働いた経験があれば「実務経験あり」、事務職の経験がなければ「実務経験なし」となります。
企業側が実務経験を重視するのは、入社後に業務について一から教育する必要がなく、即戦力になる人外が欲しいためです。
特に欠員で急募している・専門的な知識が求められるといった求人では、経験を重視する傾向にあります。
実務経験の有無は、即戦力として働けるかどうかを見極めるために重要な判断材料です。実際に現場で働いた経験は積極的にアピールしましょう。
非正規雇用での経験も含まれる？
実務経験の有無を判断する基準は、特定の職務を経験したことがあるかどうかです。雇用形態は関係ありません。アルバイトや派遣など非正規雇用での経験も、実務経験に含まれます。
非正規雇用しか経験がない場合を除き、転職の職歴には非正規雇用での経験を書かない人もいるでしょう。
しかし、応募する仕事に関連する経験がある場合は、非正規雇用での経験もしっかり記入するとアピールにつながります。
実務経験の年数は目安と考えよう
「実務経験〇年以上」と、募集要項に企業側が求める経験年数が記載されている求人は少なくありません。
中でも「実務経験3年以上」と設定している企業が多いのは、多くの職種では3年で一通りの業務をこなせるスキルが身に付くとされているためです。
とはいえ、募集要項に記載されている年数はあくまで目安です。その条件を満たしていないから応募できないわけでも、絶対に採用されないわけでもありません。
経験年数を満たしていなくても、十分なスキルがあると判断されれば採用されるチャンスはあります。
実務経験をアピールする方法は？
転職の際に、実務経験を効果的にアピールするための方法を紹介します。紹介する2ステップで進めれば、経験をより深く掘り下げてアピールにつなげることが可能です。
これまでの経験やスキルを棚卸しする
まずはアルバイト・パート・派遣といった非正規雇用も含め、これまで経験してきた仕事について振り返ります。勤めていた会社の業界や仕事内容・それぞれの業務での経験を書き出し、仕事を通じて得た強みやスキルを棚卸ししましょう。
棚卸しをするとき、特筆すべきスキルがなかったりアピールできるような実績がなかったりして、自らのスキルを低く見積もってしまう人は少なくありません。
しかし、大きな仕事を成し遂げる・数字を残すといった目に見える成果だけでなく、経験してきた仕事で必ず何らかの成長はしています。
丁寧に自分が担当してきた仕事を振り返り、「Excelの四則演算を覚えた」「お客様を待たせず問い合わせの対応ができるようになった」など、小さな成長も書き出していきましょう。
職務経歴書を作成する
これまでの経験やスキルの棚卸しが完了したら、その内容を職務経歴書にまとめます。採用担当者に効果的にアピールできるよう、具体的な数字やエピソードなどを交えながら、詳細かつ簡潔に記入することが重要です。
一般事務の経験が5年間ある場合の例文を見てみましょう。
- メーカーの一般事務として5年間、電話応対や見積もり作成を担当。業務に役立てるため、Excel表計算処理技能認定試験1級を取得。
できるだけ具体的かつ、分かりやすく記入するのがポイントです。担当してきた業務から詳しい仕事内容・取得した資格まで書くことで、経験とスキルが一目で分かります。
職種によって必要な「実務経験証明書」
転職先によっては「実務経験証明書」の提出が必要になる場合があります。実務経験証明書とは何なのでしょうか？必要となるケースについても解説します。
実務経験証明書とは？
実務経験証明書は、実務経験のある期間や業務内容・所属機関などを証明する書類です。前職の企業が発行するもので、過去の勤務先が複数ある場合は、各職場に発行を依頼する必要があります。
実務経験証明書のフォーマットは、各都道府県の自治体のホームページからダウンロードすることが可能で、自治体によって様式や記入項目が異なります。該当する自治体のフォーマットをあらかじめ確認して、以前の勤務先に依頼するとスムーズです。
依頼しても発行してくれなかったり前の会社が倒産してもうなかったりして証明書をもらえない場合は、各自治体に相談してみましょう。
実務経験証明書の提出が求められるケース
実務経験証明書は、主に建設業や介護福祉業で求められることの多い書類です。建設業では主任技術者や専任技術者の実務経験を証明するために、介護福祉業では主にサービス管理責任者として働くために必要となります。
ただし、建設業や介護福祉業での転職で絶対に必要というわけではないため、提出を求められた場合のみ作成を頼めば問題はありません。
なお、実務経験証明書の有効期間は原則「半年」なので、依頼する時期には注意しましょう。
実務経験をアピールして転職を成功させよう
実務経験は、業務内容や経験年数などを具体的に伝えるほど、応募先の企業へのアピールになります。自身の経験やスキルを採用担当者にしっかりと伝えられるよう、これまでの経歴について一から棚卸しを行うことが重要です。
また、経験が募集要項の年数に達していなくても、希望の仕事に向けた勉強をしている・短期間でスキルを取得したといった努力を伝えることでカバーができる場合もありす。
転職に当たっては、経験してきた仕事から何をできるようになったのかを整理し、アピールできるように準備しておきましょう。
若者の就職支援を専門とするキャリアカウンセラー。アメリカの大学を卒業後、アクセンチュアを経てリクルートに入社し１００社以上の新卒・中途採用のコンサルティングを経験。独立後は採用と就職活動の双方を知る「若者就職支援のプロ」として官公庁や人材企業の若年就労支援プロジェクトに携わる。全国の大学で教員やキャリアカウンセラー向けの研修を行うなど、若者支援者の養成にも力を入れている。
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著書：
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