16Personalitiesにおける指揮官タイプは、どのような性格傾向を持っているのでしょうか？性格診断の結果から自分の強み・弱みを知り、キャリアや対人関係、仕事探しに生かしましょう。指揮官に合う仕事・合わない仕事の具体例も紹介します。
性格診断の「指揮官（ENTJ）」とは？
指揮官（ENTJ）は、性格診断テスト「16Personalities」に登場する性格タイプです。全16種類のタイプがあり、診断結果から自分の性格傾向や強み・弱みが分かります。指揮官（ENTJ）の性格は、どのような要素で構成されているのでしょうか？
指揮官の5つの性格側面
16Personalitiesは、ユングのタイプ論などを基にした性格診断です。性格タイプは5文字のアルファベットによって表記されます。
最初の4文字はベースとなる性格側面で、最後の1文字（A・T）は個人のアイデンティティーを表します。以下は、指揮官の性格側面を示すアルファベットとその意味です。
- Mind（心）：外向的（E）
- Energy（エネルギー）：直観的（N）
- Nature（自然）：思考的（T）
- Tactics（戦術）：判断力がある（J）
指揮官は、自信とカリスマ性に溢れた生粋のリーダーです。持ち前のやる気と意志の強さで、大きな目標や難題に挑んでいくでしょう。
指揮官はさらに、「ENTJ-A」と「ENTJ-T」の2タイプに分かれます。A（Assertive：積極的な）は積極的で自己主張が強いのに対し、T（Turbulent：動揺した）は完璧主義で敏感というのが特徴です。
参考：Free personality test, type descriptions, relationship and career advice | 16Personalities
性格診断が「指揮官（ENTJ）」の性格傾向
全ての性格タイプには共通する性格傾向があり、自己理解が進むと、「どのように自分を生かせばよいのか」「何が不得意なのか」が分かります。指揮官の強みと弱みをチェックしましょう。
指揮官の強み
指揮官の強みは、天性のリーダーリップとカリスマ性です。高い目標を掲げ、ゴールに向かって邁進します。
他者の能力を見いだす力があり、組織やチームの中では、他者にインスピレーションを与えたり、元気づけたりする役割も担います。1人で目標を達成するというより、他者を巻き込みながら目覚ましい成果を生み出すタイプです。
プロジェクトなどでは、問題をあらゆる角度から検討し、根本的な解決を図ろうとする傾向があります。長期的な視点で段階的に解決策を考えられるため、有力なビジネスリーダーとして評価されます。
難題や知力の戦いを心から楽しむタイプで、交渉事でも結果を残せるでしょう。
指揮官の弱み
指揮官は怠惰や無駄、非効率を嫌う合理主義者です。「効率化のためなら、無神経と思われても構わない」と考える節があり、自分と合わない相手には横柄でぶしつけな態度を取る場合があります。
目標を追求する上では、個別の状況や他者の感情を非合理なものとして無視するため、周囲に冷酷な印象を与えるでしょう。
せっかちな性格のため、マイペース派にはいらつきを隠せません。感情に基づいたアイデアや目的からそれる考えには不寛容で、自分の意見を変えようとしない頑固な一面もあります。
性格診断が「指揮官（ENTJ）」の仕事の特徴
今後のキャリアや仕事探しに悩んでいる人は、性格診断の結果を参考にするといいでしょう。性格傾向を踏まえると、指揮官にはどのような仕事が向いているのでしょうか？
指揮官に向いている職業
生まれながらのリーダータイプなので、人に従うよりも人に指示するポジションが適しています。誰かの下で働くとしても、ある程度の裁量権を持つのが望ましいでしょう。
外向的で、アイデアや意見を共有するのが好きなため、1人で黙々と進める作業よりも、チームワークを必要とする職場が向いています。客観性と思考の明晰さを生かし、弁護士や裁判官を目指すのもおすすめです。適職の一例として以下が挙げられます。
- 組織の代表者
- プロジェクトリーダー
- マネージャー
- 弁護士
- 裁判官
- 大学教授
指揮官に向いていない職業
指揮官の行動力と明晰さは、キャリアの世界でも存分に発揮されます。リーダーや指導者として人の上に立つのは好きですが、人に従うのは性に合いません。
エネルギッシュで戦略的な性格なので、地道な事務作業やルーティンワーク、明確な目標がない仕事は退屈に感じてしまうでしょう。感情の理解や心身のサポートを求められる職業も不向きです。指揮官に向いていない職業例を紹介します。
- 受付・事務職
- 工場のライン作業
- コールセンター
- 心理カウンセラー
- 看護師
- ソーシャルワーカー
性格診断が「指揮官（ENTJ）」の適職
指揮官は、組織やチームのまとめ役に適しています。戦略的思考を備えているため、交渉やコンサルティングの場でも力を発揮するでしょう。中でも、「プロジェクトマネージャー」「コンサルタント」「弁護士」「大学教授」は、指揮官に適した職業といえます。
プロジェクトマネージャー
プロジェクトマネージャーは、プロジェクト全体の統括者です。プロジェクトが円滑に進むように、ヒト・モノ・カネ・情報・時間を管理します。
ITシステムの開発においては、予算やスケジュールを計画し、プロジェクトに必要なメンバーを決定します。チーム結成後は、開発の目的・スケジュール・納期を共有し、成果物（プロジェクト）の完成に向かってチームを引っ張るのが任務です。
指揮官は、優れたリーダーシップでチームを前進させます。最高の品質の成果物をできるだけ効率的に作り上げようとするため、マネジメントがうまくいけばチームとして大きな成果を残せる可能性があるでしょう。
プロジェクトマネージャーに必要なスキル
システム開発では、チームのエンジニアと意思疎通を図りながらプロセスを進めていきます。マネジメント経験があるのはもちろんですが、システムに関する知識や技術スキルを備えている必要があります。
全体のかじ取りにあたっては、進捗や予算、品質を管理するマネジメントスキルが求められるでしょう。顧客と開発チームの間に立つポジションであるため、コミュニケーションスキルや交渉力、調整力も必要です。
プロジェクトには予期せぬトラブルがつきものです。問題発生時には、素早く原因を特定して、対応可能な解決策を実行する問題解決スキルも欠かせません。
プロジェクトマネージャーのなり方
プロジェクトマネージャーに必要な学歴や資格はありませんが、プロジェクトを円滑に進めるには、一定の技術スキルとマネジメント経験が必須です。
知識や経験の浅い人がポジションに抜擢されるケースはほとんどなく、徐々にステップアップするのが一般的です。
未経験者の場合、まずはプログラミングスキルを習得してプログラマーとしてキャリアをスタートし、システムエンジニアやチームリーダーを経てマネージャー職に昇進します。
組織内で昇進を目指す場合、少なくとも10年はかかるでしょう。年齢のボリュームゾーンは30代後半～40代です。
コンサルタント
コンサルタントとは、クライアント企業の経営課題や事業課題を見つけ、課題解決の助言や戦略の立案を行う職業です。近年は、解決方法の提示に留まらず、実行支援まで担うケースが増えています。
フリーで活躍する人もいますが、コンサルティングファームに所属するのが一般的と考えましょう。
戦略系・総合系・IT系など、ファームごとに得意な領域があり、規模も提供するサービスも多様です。業務は基本的にプロジェクト単位で、案件ごとにメンバーが変動します。
客観性と明晰性を備えた指揮官にとって、コンサルタントは適職です。経営課題の解決とビジョンの実現に、大きなやりがいを感じるでしょう。
コンサルタントに必要なスキル
コンサルタントになるのに特定の学歴や資格は必須ではありませんが、業務を遂行する上では、業界ごとの専門知識が必要です。案件が必ずしも自分の専門分野とは限らないため、新しい知識を素早く吸収するスキルも求められるでしょう。
また、課題の洗い出しや解決策の提案には、論理的思考力や洞察力が必要です。論理的思考力とは、物事の因果関係を整理しながら筋道を立てて考える能力で、ロジカルシンキングとも呼ばれます。
そのほかに、問題解決スキルやコミュニケーションスキル、プレゼンテーションスキルも欠かせません。
コンサルティング業界には、クライアントファースト（顧客第一）の考え方があります。仕事が激務になりやすいため、身体的・精神的なタフさがなければ長続きしないでしょう。
コンサルタントのなり方
コンサルタントとして働くには、コンサルティングファームに転職するルートが一般的です。以下のような経営・財務・マーケティングに関する資格があると、就職・転職が有利に進むでしょう。
- 税理士
- 公認会計士
- 社会保険労務士
- 中小企業診断士
外資系のファームに転職するなら、英語のスキルは必須です。システムエンジニアの経験がある人は、IT系のコンサルティングファームで重宝されるでしょう。
未経験者の場合、入社後は「アナリスト」のポジションで実務経験を積みます。情報収集やアンケートの分析、資料作成などの業務を通じ、コンサルタントとしての基礎スキルを磨くのが一般的です。
参考：税理士試験｜国税庁
参考：中小企業診断士試験 - J-SMECA 中小企業診断協会
弁護士
弁護士は、依頼人からの依頼を受け、訴訟や和解交渉、行政庁に対する不服申し立てなどを行う職業です。「基本的人権を擁護し、社会正義を実現すること」を使命とし、法律の専門家として、紛争・事件に対する予防方法および対処方法をアドバイスします。
弁護士が扱う事件は、民事事件と刑事事件の2種類です。
- 民事事件：社会生活での争いごと
- 刑事事件：罪を犯した疑いのある人の捜査・裁判に関わる事件
刑事事件では、被疑者や被告人の弁護活動に従事します。自ら罪を認めている場合は、刑事処罰が軽くなるように働きかけるのに対し、無実を主張している場合は、無罪の立証のために弁護に尽力します。
指揮官は、客観的な事実に基づいた戦略を立てるのが得意です。困難な状況でも諦めず、持ち前の鋭い知性で依頼者のために力を尽くすでしょう。
弁護士に必要なスキル
弁護士に必要なスキルは複数ありますが、特に重要視されるのが論理的思考力です。事実を整理したり、法廷で無実を立証したりする際には、物事を体系的に捉えた上で相手に分かりやすく説明する必要があります。
示談交渉や和解交渉では、相手の人柄や心理状態を観察し、依頼人に有利な条件を引き出さなければなりません。相手に合わせたコミュニケーション力や交渉力が求められるでしょう。
弁護内容によっては、聞き込み調査や情報収集であちこちを駆け回らなければならないケースもあります。複数の案件が並行して進むケースも多く、心身のタフさが必要です。
弁護士のなり方
弁護士として仕事をするには、司法試験に合格し、日本弁護士連合会（日弁連）の弁護士名簿に登録しなければなりません。
司法試験の受験資格を得るには、以下の2つのルートがあります。
- 法科大学院に入学して2～3年学ぶ
- 予備試験に合格する
法科大学院ルートが一般的ですが、最短で受験資格を得たい人や費用を抑えたい人は、予備試験ルートを検討しましょう。
司法試験の合格者は、1年間の司法修習を受ける必要があります。その後、司法修習の最終試験である「司法修習生考試（二回試験）」を受験し、合格した者のみに法曹資格（弁護士、裁判官、検察官）が与えられます。
弁護士資格があっても、日弁連の弁護士名簿に登録しない限り、弁護士の業務には携われません。入会する地域の弁護士会を経て、日弁連に登録請求を行います。
参考：司法修習 | 裁判所
大学教授
指導者は、指導や育成をするのに長けています。知識欲が旺盛な人は、大学教授としてのキャリアを積み上げるのもよいでしょう。
大学教授は、特定分野を専門とする研究者です。大学や付属の研究機関で自分の専門分野を研究しながら、講義を通じて学生を指導します。
大学の研究室には、学部生や大学院生（修士・博士）などが所属しています。教授は研究室の総責任者として、研究方針や予算を決定しなければなりません。
大学では、自分の専門分野に関する講義が割り当てられるのが一般的です。教壇に立って講義をするほか、ゼミの学生に論文指導も行います。
大学教授に必要なスキル
日本に経営者は大勢いますが、大学教授として働いている人は一握りです。自分の研究に並々ならぬ情熱を注げる人でなければ、教授のポジションは務まらないでしょう。好奇心と探求心が旺盛で、何事にも粘り強く取り組める人が向いています。
研究で成果を上げるのに加え、普段は講師として教壇に立ちます。学会や教授同士のミーティングにも参加しなければならないため、コミュニケーションスキルをはじめとする対人スキルは欠かせません。
生徒や研究生を指導・育成する上では、最新の専門的知識や指導技術を身に付ける必要があります。
大学教授のなり方
大学教授に教員免許は不要です。ただし、専門分野の高度な知識が必要なため、大学院で「博士号」を取得するのが最初のステップとなるでしょう。
具体的には、2年間の修士課程（博士前期課程）で修士号を取得した後、3年間の博士課程（博士後期課程）を修了するのが一般的です。
博士号の取得後は、大学や大学院の講師となり、助教・准教授・教授の順番でキャリアアップしていきます。大学教授のポジションに就く年齢は、40代以上がほとんどです。
適職を把握し指揮官らしさを発揮できる職に
指揮官の強みは、人をひきつけるカリスマ性とリーダーシップです。明晰な思考を持った合理主義者で、アイデアを長期的な計画に落とし込むのも得意です。
一方、単調な仕事や感情を扱う仕事は向いておらず、自分に合わない職場ではストレスがたまります。自分の能力を存分に生かすためにも、性格診断の結果を仕事探しやキャリアプランに生かしましょう。
転職を検討している人は、求人検索サイト「スタンバイ」を活用し、自分にぴったりの仕事を探してみてはいかがでしょうか？
