人生の折り返し地点を過ぎて40代に突入すると、老後の生活が不安になりがちです。平均的な貯金額を知っておけば、老後に必要なお金の目安が分かりやすくなるでしょう。40代の平均的な貯金額や老後資金のため方を紹介します。
40代の貯金の平均額は？
キャリアが長くなり、老後の生活についても考え始めるようになるのが40代です。日本の40代で、平均的な貯蓄額はどの程度なのでしょうか？
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和3年以降）」をもとに、40代全体と、独身・夫婦別の平均値・中央値を見てみましょう。
40代全体の貯金額
金融広報中央委員会の統計を見ると、40代全体の貯金額（金融資産の合計額）は平均値が891万円・中央値は200万円です。
平均値は、全世帯の貯金額の合計を世帯数で割った数値です。貯金が多い世帯の影響を受けやすいため、実態より高めになります。
一方の中央値は、全ての貯金額を並べて中央にある貯金額を取ったものです。金額の偏りの影響を受けにくく、より実態に近い数値になります。平均的な数値が知りたいなら、200万円の方を見るのが適切でしょう。
参考：家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和3年） Excel（タブ4）｜金融広報中央委員会
40代独身・夫婦別の貯金額
金融広報中央委員会の資料で単身世帯を見ると、平均貯金額（金融資産の保有額）は1,062万円ですが、中央値は100万円とかなりの差があります。
貯金額1,000万円以上の世帯の合計が23.5％なのに対し、貯金がない世帯と100万円未満の世帯の割合が47％と約半数を占めていることが理由です。
夫婦世帯の場合、夫婦のみの世帯は平均貯金額が1,926万円、中央値は540万円です。子どもがいる夫婦世帯は平均1,270万円、中央値460万円という結果になっています。
夫婦のみの世帯と子どもがいる夫婦世帯のいずれも、貯金がない世帯の割合は約20％です。子どもの有無により貯金額に差が生じる大きな理由は、子どもがいる家庭は教育費が必要になるからだと考えられます。
40代の貯金の目的は？
40代の貯金の主な目的は、「子どもの教育費」「病気やケガへの備え」「退職後の生活資金」の3つです。それぞれの具体的なデータについて、公式資料を参考に解説します。
子どもの教育費
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降）」によると、40代の金融資産の保有目的として「子どもの教育資金」と答えた人の割合は38.1％となっています。
大学4年間の授業料は国公立で約214万円、私立では幅はあるものの、平均すると約372万円です。
- 国公立の授業料：（国立大学53万5,800円×4年間＋公立大学53万6,363円×4年間）÷2＝214万4,326円
- 私立の授業料（施設設備費を除く）：93万943円×4年間＝372万3,772円
実際には上記の授業料に加え、受験関係の諸費用や入学料・一人暮らしの場合の生活費などもかかります。私立の文科系大学では、4年間で1,100万円を超える費用がかかるともいわれています。
参考：
家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年以降）Excel（タブ0019）｜金融広報中央委員会
私立大学等の令和3年度入学者に係る学生納付金等調査結果について｜文部科学省
国公私立大学の授業料等の推移｜文部科学省
病気やケガへの備え
金融広報中央委員会の資料を見ると、単身・夫婦ともに病気や災害への備えを目的としている世帯の割合は約40％強です。
単身・夫婦のいずれも、病気やケガへ備えるために貯金している世帯の割合は、老後への備えを貯金の目的としている世帯の割合に次いで多くなっています。
不測の事態に必要な貯金額は、会社員と自営業で異なります。会社員なら約3～6カ月分、自営業の場合は約1年分の生活費が蓄えられていればおおむね安心といえるでしょう。
参考：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和3年以降）Excel（タブ0019）｜金融広報中央委員会
退職後の生活資金
金融広報中央委員会の調査結果によると、40代が貯金する目的として最も多いのが退職後の生活資金です。夫婦なら50.2％、独身の場合は52.1％の40代世帯が、老後の備えを貯金の目的としています。
退職後の生活資金を主な貯金の目的としている世代は、単身世帯で30代以降、夫婦世帯は40代以降です。年齢が上がるほど、老後の生活を意識して貯金していることが分かります。
退職後の生活資金は若いうちからため始めるに越したことはないにせよ、40代からでも決して遅くはありません。ただし、積み立てで増やしたい場合は開始時期が遅いほどたまりにくくなるため、できるだけ早めに始めるのがおすすめです。
40代からできる老後の資金計画は？
40代から老後に備えたい場合は、定年後の資金計画を立てておくことが重要です。老後に必要な貯金額を割り出すまでの考え方について解説します。
定年後の生活費を見積もってみる
老後の資金計画を考える場合、まずは老後の生活費がいくらになるのか概算してみましょう。現在の支出項目から、定年後に支出が発生しない項目を差し引けば、ある程度の金額を見積もることが可能です。
定年前に子どもが独立しているなら、老後は教育費がかかりません。ただし、子どもの結婚・出産にかかる資金援助や自宅のリフォーム代など、老後も生活費以外に出費が発生する可能性には注意が必要です。
定年後の生活費を考えるに当たっては、総務省の「家計調査年報（家計収支編）」も参考になります。この資料によると、1カ月の消費支出は65歳以上の夫婦で22万4,390円、単身者なら13万3,146円です。
参考：家計調査年報（家計収支編）2020年（令和2年） P19｜総務省
退職後の収入を把握しておく
定年後の生活費を概算できたら、次に退職後の収入を把握しておきましょう。老後の収入は公的年金のみになるケースが多いため、自分がいくら受け取れるのかを大まかに把握しておく必要があります。
受け取れる年金額は、定期的に送られてくる「ねんきん定期便」以外に、日本年金機構のページでも確認可能です。ねんきんネットを利用すれば、電子版のねんきん定期便で把握できます。
近年は定年後も仕事を続けている人が多いものの、80代以降に就労収入を見込める人は少ないでしょう。できるだけ長く働きたいと思っていても、現実的には年金と貯金に頼らざるを得ないのが実情です。
参考：「ねんきんネット」による電子版「ねんきん定期便」｜日本年金機構
老後に必要な貯金額を計算する
定年後の支出と収入を概算できれば、老後に必要な貯金額を計算できます。「1カ月の生活費×12カ月」で1年分に必要な費用を計算し、退職後の年数分をかけることで老後の支出を算出できます。
次に老後の収入の見込み額を割り出し、支出から収入を差し引けば、老後に備える準備金として貯金しておくべき金額の計算が可能です。
退職してからの生活が何年続くのかは人それぞれですが、平均寿命は年々長くなっているため、老後の期間は長めに見積もっておくとよいでしょう。
40代から貯蓄額を増やす方法
40代からの貯金は、決して遅いタイミングではありません。お金がたまりやすくなる方法と、それぞれのポイントを解説します。
無駄な支出の削減
貯金額を増やすためには、無駄な支出を減らすことが重要です。現在の支出を見直す目的で家計簿をつければ、1カ月のキャッシュフローも把握できます。
光熱費・通信費・保険料などの固定費を見直すことで、支出の継続的な削減につながるでしょう。特に保険はライフステージにより必要度が変わるため、定期的に見直すのがおすすめです。
サブスクリプションサービスを利用しているなら、会社ごとに料金が違うため、比較し直してみるとよいでしょう。スマホに関しても使用状況を見直し、毎月の料金が安くなるプランに変更するのがおすすめです。
先取り貯金で資産運用
収入の一部を貯金に回す場合、生活費が余ったら貯金する方法では計画的にお金をためられません。先に毎月の貯金額を決め、残った分で生活する「先取り貯金」を取り入れましょう。
銀行にお金を預ける方法以外に、「つみたてNISA（少額非課税投資制度の1つ）」を活用した投資信託や、「iDeco（個人型確定拠出年金）」もおすすめです。いずれも少額から積み立てて、老後の資産形成に役立てられます。
運用益が非課税になることも、つみたてNISAやiDecoのメリットです。通常は運用益に対し2割程度の税金がかかるため、銀行預金に比べて老後資金を引き出すときのお得感が大きく変わってくるでしょう。
転職で年収アップも選択肢
貯金額を増やすためには、貯金に回せるお金を増やすのも1つの方法です。今の収入でどうしても貯金が厳しいのなら、年収アップを目的とした転職も検討してみましょう。
ただし、40代での転職はさまざまな角度から慎重に考える必要があります。求人の条件と自分のスキル・現状を照らし合わせ、本当に年収が上がるのか、今の職場を去ってデメリットはないのかをよく検討しましょう。
転職先が決まる前の退職もリスキーです。なかなか転職できない場合は、無収入の期間が長くなってしまうので、在職中に転職活動を進めた方が安心できます。
仕事を続けながら転職先を探すなら、スタンバイの利用がおすすめです。Web上の求人を豊富に集めているため、40代向けの求人も見つけやすいでしょう。
40代からは計画的にお金を増やそう
40代が貯金する主な目的は、万が一災害や病気に見舞われたときへの備えや老後の生活資金・子どもの養育費です。退職後の資金計画を立てるためには、定年後の生活費と収入を概算する必要があります。
先取り貯金で資産運用をしたり年収アップを目指して転職したりすれば、40代からでも貯金しやすくなります。現状をしっかり把握した上でベストは選択を取り、計画的にお金を増やしていきましょう。
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