仕事のストレスから、正社員としての働き方に限界を感じている人は多いのではないでしょうか？正社員を退職するメリット・デメリットから退職を伝える際の注意点・正社員以外の働き方まで、退職を考えている人に役立つ情報を幅広く解説します。
正社員を辞めたいのは甘え？
正社員を辞めることを決意しながらも、「もしかして、甘えているのかな？」と悩んでいる人は多いのではないでしょうか？まずは、正社員を辞めたいと思う心の背景に甘えがあるかについて解説します。
甘えとは限らない
結論からいうと、正社員を辞めたいと思うことは、甘えているからとは限りません。仕事を大変だと感じる基準には、多少なりとも個人差があるからです。
むしろ、耐えられないストレスを受け続けて心・体を壊す前に、正社員を辞めることは自分自身を守る選択ともいえます。
とはいえ、寝坊による遅刻・無断欠勤などを繰り返して居心地が悪くなったなど、明らかに自分に非がある場合は例外です。生活を見直したり、報告・連絡・相談を心がけたりと、状況を改善する努力が必要といえるでしょう。
正社員を辞めたい理由別の対処法
正社員を辞めたいと思っている人は、仕事量・人間関係・育児との両立など、さまざまな悩みを抱えています。正社員を辞める前に、理由別の対処法をチェックしましょう。
仕事量や人間関係に悩んでいる
仕事の量と共に残業時間が増えると、家族・友人などと過ごす時間は減ります。自宅と職場を往復するだけの毎日に嫌気がさし、正社員を辞めたいと思う人は少なくありません。
また、職場の上司からのパワハラや、気難しい部下への対応など、人間関係が悪いことを理由として、正社員を辞める決意を固める人もいます。
仕事の量や人間関係を理由に退職を考えている場合には、人事部などに事情を説明して異動を希望することも1つの方法です。
家事や育児との両立が難しい
働く女性が多く抱える問題の1つに、家事・育児と仕事の両立が挙げられます。勤務時間が決まっている仕事とは対照的に、育児には終わりがありません。
また、乳児・幼児がいる場合には、子どもが熱を出したり、保育園などから呼び出しがかかったりすることはよくある話です。
時間内に終わらなかった仕事を持ち帰ったり、欠勤・早退の際に肩身の狭い思いをしたりする状況の中、正社員を辞めたいと思うのは無理もありません。
退職を決断する前に、家事・育児の負担を減らす方法を考えることも大切です。家事の負担を減らす工夫としては、食器洗い乾燥機・ドラム式洗濯機・お掃除ロボットのような家電グッズの活用をおすすめします。
また、配偶者・親などに協力してもらったり、地域・民間の支援サービスを上手に活用したりして、体を休める時間を確保しましょう。
給与・待遇への不満
長い間、真面目に働いているにもかかわらず、いっこうに給与・役職が上がらないままだと、職場への不満は蓄積されていきます。
また、ボーナスがなかったり、休暇を取りにくい環境だったりと、待遇面に納得がいかないことから正社員の退職を決断する人も少なくありません。
給与の低さに不満がある場合は、空いた時間を活用してアルバイト・業務委託などの副業をするのも1つの方法です。また、給与・待遇などの条件のよい企業への転職を目指す方法もあります。
「スタンバイ」では、正社員を募集している企業の求人を豊富に扱っています。希望の給与・待遇などの条件を入力し、正社員としての転職を目指してみてはいかがでしょうか？
正社員を辞めるメリット・デメリット
正社員を辞めることには、メリットもあれば当然ながらデメリットもあります。退職してから後悔するリスクを減らすためには、メリット・デメリットの両方を理解しておくことが大切です。
仕事のストレスから解放される
正社員を辞めることで、責任・業務・人間関係などをはじめとする、仕事に関するストレスから解放されます。ほかの働き方と比べて正社員は携わる業務の範囲が広く、責任のある仕事を任されるのが一般的です。
正社員を辞めると仕事の息苦しさから解放されるため、時間・心に余裕が生まれる傾向にあります。組織に縛られず、自分の生活スタイルに合わせて仕事を選べることは正社員を辞めるメリットといえるでしょう。
社会的な信用・収入が下がる場合も
正社員を辞めるデメリットは、社会的な信用・収入が不安定になりやすいことです。企業に属している正社員は拘束される時間が長い反面、社会的な信用が得られやすいという事実があります。
そのため、正社員を辞めた後には、賃貸物件・クレジットカードなどの審査に通りにくくなる可能性があります。さらに、ほかの働き方に比べて正社員の収入は高い傾向にあるため、退職した後に収入が下がることも理解しておきましょう。
なお、住民税・社会保険料などの支払いは、正社員を退職して収入がなくなった後も続きます。次の仕事がすぐに決まらない可能性を考慮すると、ある程度の貯金も必要です。
正社員を辞める際の注意点
組織に属している正社員を辞める際には、適切な順序を踏むのがマナーです。退職の意思を伝える相手・退職の理由など、正社員を辞める上で知っておきたい注意点を解説します。
余裕を持って直属の上司に退職の意思を伝える
あなたが正社員を辞めると、企業は求人を出して欠員を補充する必要があります。すぐに新しい人を採用するのは難しいため、時間に余裕を持って退職の意思を伝えることが大切です。
基本的には退職を希望する1～2カ月前を目安に、直属の上司に口頭で退職の意思を伝えるのが礼儀です。
なお、企業によっては就業規則で退職に関するルールを定めているケースもあります。ルールが定められている場合には、就業規則に従って退職の意思を伝えましょう。
退職の理由はできるだけポジティブに
退職の理由を説明する際に、給与・待遇・仕事内容・人間関係など、企業に対する不満を伝えるのは禁物です。
不満を口に出すとあなたの印象が悪くなる恐れがあるため、ネガティブな退職理由は口外しないに越したことはありません。また、個人の開業・結婚による引っ越しのようなポジティブな理由だと、企業から退職を引き止められるリスクを減らせます。
正直な退職理由を話せない場合は、家族の介護・健康状態の悪化など、企業側が退職を反対できないような理由を挙げる方法もあるでしょう。
正社員を辞めた後の転職ビジョンは？
正社員を辞めた後には、どのような働き方ができるのでしょうか？正社員以外の選択肢を、2つに分けて紹介します。
アルバイト・パート・派遣社員など
正社員を辞めた後に、アルバイト・パート・派遣社員などの非正規雇用として働くのも選択肢の1つです。短時間のシフト制で働くアルバイト・パートは高収入が見込めない反面、自分の生活スタイルに合わせて仕事ができます。
派遣会社に登録する派遣社員は、短期間で勤務先の企業が変わることが特徴です。正社員のように1つの企業に長く勤められない一方で、採用倍率の高い大手の企業で働けるチャンスが期待できます。
フリーランスとして開業する
組織に属する正社員の働き方に疲れた場合には、フリーランスとして開業する選択肢もあります。写真撮影・動画の作成など、自分の得意分野を仕事にしたり、新たに専門的な資格を取得して専門家として活躍したりすることも1つの方法です。
さまざまな企業から業務を受注して働くため、組織に属する必要がない上に仕事をする時間・内容を自分で選べます。ただ、受注できる仕事の量によっては収入がゼロになる可能性もあるため、安定した収入を得るには営業力が必要です。
勢いだけで正社員を辞めるのは避けよう
正社員は任される仕事の量・責任が重く、時間に融通がききにくい反面、社会的な信頼があり、収入が安定するというメリットがあります。
正社員を辞めたからといって、すぐに新しい仕事が見つかるとは限りません。また、正社員を退職してからも税金・社会保険料の支払いは続くので、経済的にも負担がかかります。
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