秘書は上司に代わって、事務的な業務や対外業務を担う仕事です。一般事務より給料が高い傾向にありますが、実際にはどのくらい差があるのでしょうか？これから秘書を目指す人のために、給料の相場・仕事内容・目指す方法を紹介します。
データから見る秘書の給料
秘書は社長・常務・管理職などの補佐業務を担当する仕事で、一般事務員よりも給料が高い傾向にあります。実際にはどの程度なのか、厚生労働省が実施している「賃金構造基本統計調査」のデータから見ていきましょう。
※一般的に給料は基本給を指し、諸手当を含めませんが、本記事では諸手当を含めた給与を給料としています。
※賃金構造基本統計調査のデータは、一般労働者・企業規模10人以上のものを使用しています。
※平均年収（年間の給料）は、賃金構造基本統計調査の「きまって支給する現金給与額」の12カ月分と「年間賞与その他特別給与額」を合計した金額です。
平均は年間で500万円以上
2021年の賃金構造基本統計調査によると、秘書の年間の給料（年収）は平均して約533万円です。受付・案内事務員・電話応接事務員・総合事務員などの一般事務員や、会計事務員・営業・販売事務員などのオフィスワークと比較して高い数値となっています。
国税庁が実施した2021年分の「民間給与実態統計調査」によると、日本の給与所得者全体の給料は、平均して年間443万円でした。秘書は事務系だけでなく、全ての職種の中でも高めの年収を期待できる職業といえるでしょう。
参考：
賃金構造基本統計調査 令和３年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 1 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計） | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口
令和3年分 民間給与実態統計調査｜国税庁
男女で差がある？
秘書は女性の仕事というイメージがあるかもしれませんが、女性限定ではありません。もちろん男性が秘書の求人に応募することも可能です。
2021年の賃金構造基本統計調査を見ると、秘書の給料は男性が平均して年約616万円、女性は約516万円と、給料は男性の方が高めの結果となっています。
女性はライフステージの変化で時短勤務や非正規雇用で働くようになるケースが多く、給料の差が出ていると考えられるでしょう。性別を問わず、働き方やキャリアの築き方・スキルによって、得られる給料は変わります。
勤務先でも変わる給料
秘書の給料は勤務先によっても異なります。専門性が求められる外資系企業・法律事務所・議員秘書は、一般企業よりも高収入になる傾向があります。
各議員に付く議員秘書には、法律で定められた給料が支給される決まりです。第一秘書なら34万4,300円～53万4,000円（各種手当を除く）と、日本の平均的な給料よりも高く設定されています。
外資系企業の秘書の場合、上司が外国人になることも珍しくありません。秘書業務のスキルに加え、ビジネスレベルの語学力が要求されます。また、弁護士をサポートする秘書は、専門用語をはじめとした法律の知識も、ある程度は必要になるでしょう。
給料が高い分、採用条件や仕事内容も厳しいかもしれませんが、高収入を狙うならスキルを磨いて挑戦する道もあります。
参考：
国会議員の秘書の給与等に関する法律 第3条 別表第1 | e-Gov法令検索
国会法 第132条 | e-Gov法令検索
秘書の仕事内容は？
秘書の仕事は、事務処理や対外業務のサポートなど、上司が本来の業務に専念できる環境を整えることです。主にどのような業務があるのか詳しく紹介します。
上司の下で庶務を一手に引き受ける
電話応対やメールチェック・郵便物の仕分けといった庶務的な作業から、上司のスケジュール管理や来客応対まで、秘書の仕事内容はさまざまです。
上司宛の電話やメールをその都度、上司本人が対応していると、本来の業務に支障を来す恐れがあります。重要度に応じて優先順位を付け、上司が効率的に仕事ができるように整理するのは秘書の大切な仕事です。
秘書は打ち合わせや会議だけでなく、移動や休憩に必要な時間まで確保できるように注意しながらスケジュールを組む必要があります。交通機関の手配や、必要な資料の準備も秘書の仕事です。
来客相手への対応は、そのまま上司の評価につながります。言葉遣いや立ち振る舞いに気を配らなければならない仕事といえるでしょう。
対外業務をサポートする
上司が出張する際に、交通機関のチケット類や宿泊先の予約・日程表の作成などの準備をするのも秘書の仕事です。出張先で商談や会議があるときは、現地での交通機関の手配も必要になります。遅延や渋滞も考慮して、余裕のある行程が求められるでしょう。
秘書は接待の手配や暑中見舞い・年賀状・季節ごとのあいさつなど、対外業務のサポートも担っています。慶弔時の電報や花の手配も秘書の役目です。相手に失礼がないよう、ビジネスマナーに加え一般常識も身に付けておく必要があります。
分からないことがあるときは、自分で調べたり上司やほかの秘書に確認したりする行動力が欠かせません。
秘書になるには資格が必要？
秘書を目指すにあたって、資格や実務経験が必要なのか気になる人もいるでしょう。秘書になる条件や求められるスキルを紹介します。
無資格・未経験からでも目指せる
秘書には必須の資格はありません。秘書を募集している企業に応募し、採用されれば名乗れます。ほかのポジションで採用された人が、働きぶりを評価されて秘書に抜てきされるケースもあります。
これから秘書を目指すなら、「未経験OK」としている求人がおすすめです。スタンバイでは職種「秘書」こだわり条件「未経験OK」で検索すると、3万8,000件以上の求人が出てきます（2023年1月23日時点）。
ただし、秘書未経験・事務系職種の経験が全くない人の場合、採用されてもすぐには秘書として働けないケースがある可能性に注意が必要です。一般事務のようなサポート業務の経験を通じて、秘書に求められる資質を磨いていく道も視野に入れましょう。
ビジネスマナーや一般常識は必要
基本的なビジネスマナーや一般常識は、秘書に限らず社会人として求められるスキルです。身に付けていることが前提というシーンも少なくないでしょう。
特に秘書では、適切な振る舞いができなかったり誤った対応をしたりすると、自分だけでなく上司にも恥をかかせてしまう事態になりかねません。
敬語の使い方や冠婚葬祭のマナーなどは、秘書になってからも積極的に勉強し、曖昧な部分をなくしていく姿勢が大切です。
気持ちのよいあいさつや笑顔・身だしなみに気を配る配慮も、相手に不快感を与えないビジネスマナーとして求められます。秘書としてのスキルは十分でなくても、マナーを弁えていれば好印象につながるでしょう。
資格があると有利になる
秘書になるために必須の資格はありませんが、秘書検定やパソコン関連の資格を取得しておくと便利です。
秘書検定は、秘書に求められるビジネスマナーや一般常識を学び、身に付けることを目的として実施されています。秘書として一定レベルの知識を備えていることの証明になるので、転職に有利になるでしょう。
秘書検定は1級から3級まで、全ての級で筆記試験が実施されます。3級から準1級まではマークシート形式ですが、1級は記述式です。準1級と1級はロールプレイング形式の面接試験が行われるため、難易度が高くなっています。
パソコンスキルを測る目安として代表的な「マイクロソフト オフィス スペシャリスト（MOS）」も、秘書を目指す人の資格としておすすめです。
参考：
ビジネス系検定 秘書検定とは｜公益財団法人 実務技能検定協会
MOSとは｜MOS公式サイト
秘書に求められる資質
秘書では仕事をこなす能力に加えて、性格的な向き不向きも重視される傾向にあります。どのような資質が秘書に求められるのか見ていきましょう。
細やかな気配りができる
秘書は、上司がしてほしいことを察して動ける観察力や判断力が求められます。秘書の役目は多忙な上司のサポートです。
上司に頼まれた仕事をスピーディーに対応ができる人や、1から10まで指示されなくても先回りして仕事を進められる人は、秘書に向いているでしょう。
かゆいところに手が届くような、細やかな気配りも必要です。例えば、書類のコピーを見やすいようにそろえたり拡大したりと、小さい工夫ができる人は重宝されます。
また、上司が仕事をスムーズに進められるようにするには、周囲の人と良好な関係を築くことが大切です。秘書は社内外の誰に対しても気を配り、丁寧に対応する意識が求められます。
臨機応変に行動できる
秘書がサポートする上司のスケジュールは、いつも予定通りに進むとは限りません。急な日程の変更や上司の体調不良・交通機関の遅延など、イレギュラーな対応が必要になるケースも多々あります。
例えば、上司が客先との約束に間に合いそうにないときは、先方に連絡しておわびをする必要が出てくるでしょう。到着時間の目安を伝えるといった調整も、上司の代わりに秘書が担います。
秘書には想定外の事態でもパニックにならず、適切に対処できる臨機応変さが必要です。一般的なビジネスマナーやマニュアルにこだわりすぎず、状況や相手に合わせて対応を変えられる柔軟性も求められます。
口が堅い
秘書には職務上、企業の経営や財務などの重要事項に触れる機会もあります。社内外を問わず、仕事で知った情報を他人に口外しない口の堅さが不可欠です。
相手が社内の人であっても、上司のスケジュールを軽率に教えてしまうような行動は避ける必要があります。誰と会っているのか、どこへ行ったのかといった情報から、重要事項の推測や漏えいにつながる可能性があります。
軽い気持ちで話して実害が出れば、会社から賠償責任を問われる事態にもなりかねません。これから秘書を目指す人は、普段の行動を振り返って自分の適性を確認しましょう。
秘書として給料アップするには？
秘書は日本人の平均より高めの給料を期待できる仕事です。ただ、スキルによっても当然ながら給料は変わります。秘書として待遇のよい仕事に就くには、どのような行動が必要なのでしょうか？
秘書に求められるスキルを磨く
一口に秘書といっても、上司の役職によって給料をはじめとした待遇に差があります。例えば社長秘書と部長秘書では、前者の方が高い給料を期待できるでしょう。
しかし、未経験からいきなり社長秘書になるのは困難です。まずは経験を積み、知識や実務経験を積み上げていく必要があります。秘書としてのスキルを磨けば、役員秘書へとステップアップできる可能性も高まります。
大切なのは秘書としての評価を上げることです。仕事はもちろん、社内外への対応や人間関係にも気を配り「できる秘書」になれば、給料アップにつながります。
専門性を身に付ける
語学力や専門知識を磨き、外資系・法律事務所など専門的なスキルが求められる秘書を目指すのも、高い給料を狙う1つの方法です。ハードルは低くありませんが、給料だけでなく将来的なキャリアアップも期待できます。
外資系や法律関係の秘書でなくても、企業の業種自体が専門性の高い分野であれば、その内容に関する知識は不可欠です。社外の人に対応を求められたときに正しく答えられないと、上司の評判にも影響します。
特定業種に絞って秘書へのキャリアチェンジを目指すなら、しっかりと下調べや勉強をしておきましょう。
縁の下の力持ち・秘書を目指そう
秘書は上司が本来の業務に専念できるようサポートする、縁の下の力持ちです。給料は日本人の平均年収と比べて高めになっています。上役を支えるやりがいと十分な収入、どちらも期待できる職業といえるでしょう。
未経験から始められるのも秘書の魅力です。スタンバイでは、勤務地・雇用形態・こだわり条件といった細かい条件を絞って、自分に合う秘書の求人を見つけられます。秘書の仕事に興味を持っている人は、積極的にチェックしてみましょう。
